環境エネルギー部門は、公共関連において水処理システムや道路設備などが堅調に推移し、受注高は95億72百万円（前期比20.8％増）、売上高は87億33 百万円（同15.6％増）となり、安倍政権による公共投資の拡大が寄与した内容となった。営業利益は1億69百万円となった(前期は▲43百万円の営業利益赤字)。水道水の水処理において、小魚を使用し、その異常な動きをセンサーで察知するシステムなど有している。

情報部門は、港湾関連システム向けのサービス分野は堅調に推移したが、金融及びエネルギー関連向けの受託開発分野が減少し、受注高は9億77 百万円（前期比▲21.1％減）、売上高は9億98 百万円（同▲15.9％減）。営業利益は72百万円となった(前期は60百万円の営業利益)。

その他のサービス部門は、環境・省エネ設備関連の取込みなどにより、受注高は22億97百万円（前期比7.7％増）、売上高は22億82百万円（同 18.6％増）となった。営業利益は51百万円となった(前期は▲40百万円の営業利益赤字)。