日本造船工業会によると、昨年１年間の日本の造船会社の受注量は、一昨年より約４０％増の１,９３２万総トンとなり、リーマンショック前の２００７年に次ぐ水準まで回復した。
日本の造船会社の受注量が増加したのは３年連続で、その背景にはリーマンショック後に落ち込んでいた世界的な船舶需要が再び持ち直していたなか、円安によって日本の受注環境が改善したことがある。
ただ、日本造船工業会は、日本の造船業界は再び受注が落ち込む時期に入ってきており、原油安によってエネルギー関連の船舶の需要が減ることなどで円安が続いたとしても、日本の今年の受注量は昨年より減少するという見通しを示している。
日本の造船業は、ほかの業種との協業などを積極的に進めることで、客がよりくつろげる客船など、さらに付加価値の高い船を造る必要があると指摘している。