昨年は世界各国に関税爆弾を同盟国などお構いなしに投下し続け、世界の自由貿易体制を崩壊させ、世界はトランプ合衆国から距離を取った。

一方で、カナダに対しては５１番目の州になれと難クセを付け、より大きな関税爆弾を落とした。険悪な関係にしてしまった。

更に、デンマーク領のグリーンランドを米国に遣せと圧力をかけ、いつでも制圧するぞとの圧もかけた。
これに対して欧州諸国は、１月のデンマークのグリーランドでの軍事訓練に参加を表明し、トランプ国と対峙した。

デンマークもトランプ軍が侵攻する可能性が高いと見て、予防的措置で空港の滑走路を破壊する計画まで持っていた。

今年は正月２日、ベネズエラを奇襲攻撃、テッペンを拉致し米収監、
次はルビオ国務長官の里キューバだと海上封鎖、石油類の輸入を遮断させ、入港する船舶の検閲も行っている。
また、コロンビアは大統領がトランプを罵ったとして攻撃対象となっていた。口実は麻薬だ。ただ、コロンビアのペドロ大統領は２月３日トランプと会談し、麻薬取り締まりを強化、米国と麻薬取締りで協力すると表明して、今は一件落着している。

そんなこんなでトランプ親派の大統領のアルゼンチン、チリ、パラグアイを除き中南米各国から総スカンを喰っている。

トランプは気を良くして２月２８日に、米国と核交渉中であったにもかかわらず、イランへ奇襲攻撃、テッペンや国防大臣、軍総司令官らを大量爆殺した。
(ヤクザの抗争と全く同じ)

怒ったイランは、中東の米軍施設に報復攻撃、米軍施設を置いている湾岸諸国の原油施設などにも報復攻撃、
ホルムズ海峡も封鎖し、ペルシャ湾内に２２００隻あまりの商船を停泊させたままにした。
イランはホルムズ海峡を通過する船舶は事前に許可を取り、航路も大きくイラン側を通る指定された航路を通るようにさせた(通常航路の海峡中央部には機雷設置)。

トランプは、こうした商船に対して海軍が護衛し、保険も付けるとした。しかし、米海軍はビックラこきリスクが大きすぎるとしてこれを拒否。

トランプはペルシャ湾が手に負えなくなり、日・韓・中や欧州に対して軍艦を派遣してホルムズ海峡の封鎖解除に協力するように要請した。
・・・しかし、どこの首脳も従うものはいなかった。

＜これまでの喧嘩の結果＞
これまで盲目的に行動を共にしてきたカナダとは喧嘩状態、トランプは声もかけきれなかった。
オーストラリアも付き合わなかった。
オーストラリアは原油も天然ガスも生産国であり、イラン戦争は事前に話もなく、関係ないとしている(労働政権でもある)。

＜ホルムズ海峡と地形、攻撃＞
海峡は全長１６０～２２０キロ／最狭幅は３０キロ。船舶は海峡を長時間にわたって航行することになる。弾道ミサイルなどの攻撃に対して、距離が短く迎撃時間が限られ、艦船は被弾する可能性が高い。
また、海峡のイラン側には全長１３５キロの鮫形のゲシュム島があり、本土との間には幅２キロ～１０キロ余りのクラレンス海峡をまたいでイラン本土、本土の平地奥はザグロス山脈が聳え、弾道ミサイルや短距離ミサイル・ドローンがどこにどれほど隠されているかはトランプ軍にとっても知る由もない。逆に言えばミサイルがどこからでも飛んでくる可能性があるホルムズ海峡の軍事的環境である。

トランプが何を言ってもホルムズ海峡の封鎖解除はイランの体制が崩壊しない限り不可能。
米軍が島嶼や町をいくら攻撃・破壊してもペルシャ湾からホルムズ海峡まで１５００キロ余りを米軍がネズミ一匹入れないように監視・防御態勢を施すなど非現実的である。
トランプ脳からして、怒りに任せた感情のままイランに水爆を１００発あまり落とし、イラン国民を皆殺ししない限り、トランプはイランを降伏させることはできない。

　ただ。アメリカ合衆国のペルシャ湾依存度はお付き合い程度で実質０、トランプ帝国はペルシャ湾や紅海が封鎖、湾岸諸国の原油施設が攻撃されても関係ないとして、４月７日から２０日まで大好きなイスラエルとイランを徹底的に破壊し尽す可能性が高い。

イラン側は報復するとしてホルムズ海峡の完全封鎖、湾岸諸国へ原油・天然ガス施設の攻撃、紅海封鎖の攻撃を敢行するものとみられる。
浮遊機雷敷設ではペルシャ湾内の２０００隻が危険にさらされる可能性がある。バーレーンには米海軍第５艦隊司令部が陣取っているが、艦隊は２月２８日からペルシャ湾外へ出られなくなっている。

　トランプは３月９日、原油価格がさらに高騰した際、米国は儲かると単純脳で発言していた。現在はガソリン価格の上昇で支持率が落ち、考えをかえているようだが、以前にも同じことを述べており根本の考えは同じ。

＜米国、イラク戦のモスル攻略ではイランに協力要請＞
２００３年３月ブッシュが始めたイラク戦争、大量破壊兵器を口実に大統領府を破壊しテッペンを早々に追い出し、支配したものの、代わって台頭してきたIS(スンニ派の原理主義派)に旧イラン軍のスンニ派が合流、ゲリラ化した。
米は自爆の消耗戦で死者も増加し撤退するため、新イラク軍に兵器を渡し、米軍を撤退して大幅削減した、２０１４年に、イラク第２の都市モスルではISの攻勢に、新イラク軍は米軍から渡された大量の兵器や重火器を無傷で放棄し逃亡、ISは米軍の最新兵器や重火器を大量に取得し、イラク・シリアの各地で攻勢を強め、支配地を拡大させ続けた。
首都バグダッドも脅威となり、バグダッド周辺に展開する残った米軍駐屯地も攻撃され脅かされていた。

オバマ大統領は２０１６年１０月、イランに働きかけ、イラク政府軍とともにイラクのシーア派民兵組織を支援する形で実質イラン革命防衛隊(シーア派民兵等は「人民動員隊」として活動)を参戦してもらい、米軍は傷つかぬように空対地ミサイルで攻撃し続け、ISの拠点となっていたモスルを、イラク政府軍とシーア派「人民動員隊」によりを陥落させた。
その後、ISは各地で後退を余儀なくされ勢いはなくなった。
　
こうした流れを形成するため、オバマと西欧諸国は２０１５年７月にイランと核合意、制裁も解除していた。

ところが、２０１７年１月に誕生したトランプ１政権、ゲルマン人でありながらユダヤの代理人として働くトランプ、イランとの核合意を破棄、強力な制裁措置を取った。イランと取引する国まで制裁する強硬策、これはイスラエルの戦略そのものでもあった。

米政権が２０２１年からバイデンになり、核合意復帰、制裁は緩和された。
ところが、２０２５年１月、再びトランプが登場し、核合意破棄、取引国も制裁するという強力制裁、ほかの国々に対しては関税爆弾を投下し、関税戦争にも突入した。

中国はトランプ関税爆弾に対して報復爆弾関税で対抗したため最悪の関税戦争に至った。トランプは中国に対して最高１４５％関税をかけていた。
中国は２５年４月４日、レアアースの輸出規制を発表、米国の自動車関連企業が影響を受け操業停止、自動車メーカーが生産に大きな影響を受けることになった。
５月１２日、トランプは中国にギブアップし、レアアースの輸出規制解除、双方が１１５%の関税をカットすることで暫定合意した。

米国は昨年１０月、トランプは中国に対して１１月から中国船籍や中国製造の船舶に対して米国の港への入港につき入港料を課すと発表した。
(１トン当たり５０ドル、１４０ドルまで年々増加／１０万トンコンテナ船では５０ドルで５００万ドル、１４０ドルでは１４００万ドルと巨額)

中国はまたしても報復としてレアアースの輸出規制を発動した。
再び、トランプはレアアースで中国に敗れた。
１０月３０日、韓国で開催されたAPEC首脳会議で、両首脳は個別会談、双方とも施行の１年延期で合意した。

ホルムズ海峡がイランにより封鎖され、トランプはペルシャ湾内の商船に対して、勇気をもってホルムズ海峡を通過するように要請した。
これに呼応したのか、タイの貨物船、ホルムズ海峡を南下したところ、イラン側から攻撃され機関室部分が炎上、２０人はオマーン海軍に救助されたが、機関室の残る３人は現在も不明のままになっている。
これに対して、通航を扇動したトランプは一切、コメントしていない。

米・イスラエルの攻撃は、すさまじく、イージス艦からはトマホークだけでも４週間で８５０発をイランに撃ち込み、戦闘機も空対地ミサイルで攻撃、大型爆撃機では巨大爆弾GBUやMOABを投下し破壊の限りを尽くしている。

これまでに２万ヶ所余りを攻撃し、１２万余りの軍や政府・工場・集会場・民間建物・住宅などが破壊されたという(赤月社)。

＜米軍を動かす異常者２人＞
トランプ大統領は１３歳少女性搾取容疑問題(開示されたエプスタイン捜査資料)を抱え、ヘグセス国防長官は十字軍の入れ墨、トランプに気に入られFOXニュースの司会者から国防長官に、軍歴は陸軍歩兵部隊でイラクとアフガンに従軍、その際、脳がいかれたのか家庭内暴力、妻は３人目。前妻らに対するDVスキャンダルを抱える性異常者。
性異常者２人が米軍１３０万人に対してサディスティックの限りを尽くさせている。

＜同盟国と見境なしに喧嘩を売るトランプ＞
そんなこんなで、トランプには海外の首脳のお友達は限られ、特にイラン戦争では海外の首脳たちが自分に付いてこないことから怒り狂っている。
トランプの盟友と目されたイタリアのメローニ首相もイラン戦争とは大きく距離を取っている。
カナダとは喧嘩状態(大統領就任早々５１番目の州になれ発言し関係実質断絶)、
デンマーク領グリーンランドを力で取り上げようとして欧州各国とも喧嘩状態
豪州も事前相談も受けなかったとしてイラン戦争から距離を持っている。
日本も韓国も・・・

こうした同盟国を関税でイジメ、喧嘩ばかりして、事前相談もなく、イスラエルと勝手に仕掛けたイラン戦争では、支援要請しても首脳の誰もついてこず、ボッチ・トランプの怒りが爆発している。

こうした怒りはイラン戦争をさらに激化させ長期化させ、中間選挙で大敗し、上院のトランプ党の議員たちも離反し弾劾(上院の２／３賛成で成立)が現実なものになる可能性がある(上院の弾劾審判開始は下院の過半数で決議される)。

＜ペルシャ湾に封じ込められた米海軍第５艦隊＞
こうした汚点になる行為を封印するため、４月２０日までの集中破壊攻撃としているが、やられたイランの報復は続き、ホルムズ海峡の封鎖は続き、バーレーンの米海軍第５艦隊もペルシャ湾から出られず、トランプ軍は長期戦になるしかない。
米海軍第５艦隊
・・・ペルシャ湾・オマーン湾、アデン湾・紅海、隣接するインド洋の一部が守備範囲。
(単脳の２人が最高司令官、イラン奇襲攻撃の前に第５艦隊の軍艦をペルシャ湾外に疎開させるなどの措置は皆無とみられる)
すでに第５艦隊では１５００人の海軍兵士が帰国したか、他国へ離任している。
以前から中東に展開する米軍基地は防備に脆弱とされ、その修正が国防予算の関係もあり修正なされてこなかったとされ、イランのドローン攻撃でも大きな被害を出している。

米軍は中東にトルコも含む９ヶ国に総勢４８,０００人余りを駐留させている。
クウェートは米陸軍が駐屯し中東最大の１３０００人、
カタールには中東最大の米空軍基地があり１万人、
米海軍第５艦隊司令部があるバーレーンには７千人が駐屯している。
イランに対して報復攻撃を検討しているUAEには米基地に５千人が駐屯している。

６日、NY－WTIの原油先物取引価格は時間外で一時１１５ドルを突破、トランプが最後通牒を再び延期を検討しているとの情報から１１１ドル台(日本時間１１時１５分現在)まで下げ取引されている。
どうなるかわからずトランプ次第、なるようにしかならない。
最近、ホワイトハウスでは誰かさんの「Rusty Nail」の踊りはあっても、トランプのタコ踊りはなくなり、まったく余裕もなくなっている。閣僚やホワイトハウスは新米のお友達ばかりで固め、相談相手にはならず、相談する相手はイラン戦に向かわせた９５歳のマードックくらいしかいないようだ。