紳士服最大手の青山商事は、新コロナ感染拡大を受けたテレワーク普及によりスーツ離れが進み、6割にあたる400店で売場面積を最大5割減らす。空きスペースはコンビニエンスストアなどを誘致する。新しい働き方の普及で、外食や化粧品など幅広い業種で事業の見直しが迫られている。青山商事がスーツ事業を抜本的に見直すのは1964年の創業以来初。2021年3月期の最終利益は▲292億円の赤字を予想している。
さすがの青山商事も最大の販売時期の3月を2期も連続して新コロナに打ちのめされるとは思わなかったろう。ただ、新コロナ後もテレワークや自由服勤務の流れが常態化することも考慮され、新たなる事業分野の模索も始めているものと見られる。自然衰退し続ける前にM&Aも考慮されようか。
今回のコンビニ等の併設は、同社の郊外型店舗の多くは大きな幹線道路沿いに駐車場を持ち所在させていることから、活用しだいでは無限大と見られる。