7日の東京株式市場は、日経平均が506円安の3万7198円と3日ぶりに反落して取引を開始した。前日の米国株式市場でダウ平均が427ドル安、ナスダックが483ポイント安と大幅下落したことが、日本市場の重しとなった。

加えて、外国為替市場では1ドル＝147円台後半と円高が進行し、輸出関連株の買い控え要因に。また、今夜発表の米雇用統計への警戒感から投資家の慎重姿勢が強まり、積極的な買いが見送られた。

一方、中国で開催中の全国人民代表大会（全人代）への期待感や、欧州経済の回復期待による独DAX指数の最高値更新が日本市場の支援材料となったものの、寄り付き段階では売りが優勢となった。

業種別では全セクターが下落し、特に銀行業、精密機器、不動産、繊維製品などの下落率が大きかった。個別銘柄では、**任天堂（7974）、ソニーG（6758）、日立（6501）、ソフトバンクG（9984）**などが売られた。一方、**JR西日本（9021）、三菱重工（7011）、川崎重工（7012）**などは上昇した。