今期の液晶テレビ「アクオス」の４～９月の販売台数は６２８万台（前年同期は４３９万台）。エコポイント制度がけん引する国内の販売が５０％程度伸びているほか、海外も３０％程度増加した。ただ、北米市場が減速しており、台数ベースで前年比１７％程度減少。通期計画は１５００万台（同１０１８万台）に据え置いた。液晶テレビ販売について米国は８月ぐらいから台数が前年割れだが、年末商戦での回復に期待したいとしている。
通期の液晶パネル事業の営業利益の見通しは、１７０億円だったが期初には４３０億円を想定していた。７月にフル生産能力に増強した大阪府堺市の液晶パネル工場が８～９月に減産に追い込まれるなど液晶パネル市況の悪化を織り込んだ。液晶パネルの価格下落も織り込んだ。
一方、電子部品では、「グリーンフロント 堺」の液晶パネル工場のマザーガラス投入能力を増強している。
健康・環境機器では、モバイルタイプのプラズマクラスターイオン発生機を発売し、「プラズマクラスター」技術搭載商品のラインアップをさらに拡充。情報機器では、当社のデジタル複合機に加え、独自技術により大幅な狭額縁化を実現したマルチディスプレイシステムの販売を開始し、超大型ディスプレイの市場創出と法人ビジネスの拡大に取り組んだ。
携帯電話は、４―９月の販売は５３１万台（前年同期は５１２万台）。通期の計画は従来の１３７０万台から１１００万台（同１０５４万台）に下方修正している。　
太陽電池は、旺盛な需要を背景に、当社の英国生産拠点における結晶太陽電池の生産能力を年間250ＭＷから2011年２月には500ＭＷに倍増させることを決定した。タイでは世界最大規模の太陽光発電所の薄膜太陽電池モジュールと周辺システムの供給ならびに建設を受注した。さらに米国の大手発電開発事業者であるリカレント社の買収を発表し、太陽電池のトータル・ソリューション・カンパニーとして事業体制の構築に努めているとしている。
 

シャープは圧倒的に強い日本での液晶テレビであるが、亀山工場の一部を中国企業に売却して、高性能液晶テレビに特化する方向を鮮明にしている。しかし世の中が急に3Ｄに移行してきており、対応を誤るとパナソニックやソニーの似の前になる。録画つき液晶では既に東芝の後塵に甘んじている。北米での需給が鈍化するなか、サムスンあたりが3Dや高性能液晶テレビ分野にも対応して、シャープの領域に喰い込んでくる可能性が高い。