世界経済が回復しない限り、船舶の物流量が増加することはありえず、一方、リーマンショック後発注をかけた巨大コンタナ船は、韓国でまだ建造され続けており、物流量が増加しない中、船腹量は今後も多くなるばかり。

日本の３大商船がコンテナ船を統合しコスト低減を図ったところで、価格競争に打ち勝つことができるかは不明。今後、燃料も今までとは異なり、一段高い４５～５５ドル(WTI)で推移するものと思われ、コスト増、運賃安が続く。
さらに、中国は懐がいくら深いとはいえ、景気梃入れ策の金利低下、規制緩和で再び不動産バブルが過度に進んでおり、バブルが爆発する危険性もある。

世界の３大経済圏、北米・欧州・中国であり、米国の景気はエネルギー革命でこれまで回復してきたが、最近は鈍化しており、自動車販売台数も３ヶ月連続して前年比でマイナスとなっている。１２月には金利も上がる米国の経済まで低迷が明らかになった場合、さらに世界の物流量は低迷することになる。
中国・欧州の低迷は周知のとおり。欧州経済のリーダーであり、ユーロ安でこれまで大儲けして、ユーロ圏を牽引してきたドイツも、ドイツ銀行が経営破綻の危機にあるなど不安定になってきている。
ロシアや中東などの産油国やブラジルなどの資源国も原油安や資源安から貿易物流量が大幅に減少している。