中学と高校で「基礎学力が不十分」とされた生徒の割合は
2012年には2.6%、
2014年には3.9%、
2016年の今年は4.1%に増加した。
試験の回数を減らすなど学力重視の方針を転換したのが大きな原因となっている可能性が高いだろう。
李明博政権の時は、学校ごとに基礎学力が不十分な生徒の割合を公表し、校長や教師らに刺激を与えることで落ちこぼれを減らす効果があった。
しかし、このような政策は、今はさほど厳格に行われていない。

今回のPISAで日本は、数学と科学において1位となった。日本は2002年から教育政策において創造性と自立性を重視する方針に転換し、授業時間を10%、学習内容を30%も減らして体験学習の時間を増やすという、いわゆる「ゆとり教育」を実施した。ところが、06年のPISAでどの分野も10位以下にランクが落ち込み、日本社会全体に衝撃が走った。

これをきっかけに日本は「教育の再生」を掲げ、学習内容と授業時間の双方を増やして学力向上に力を入れ、今回再び上位にランクインした。
韓国における生徒たちの学力の低下が、日本の教育政策を踏襲したことに原因がなかったか改めて反省すべきだろう。

生徒の学力レベルが低下傾向にある現状については、これを教育分野における国家的な課題と認識し、早急に対策を立てていかねばならない。
ところが今は政情があまりにも不安定で、今回生徒たちの学力が低下したというニュースもさほど注目を集めていないようだ。
教育分野における競争力は10年、20年後の大韓民国の競争力をも左右する重大な問題であることを誰もが忘れてはならない。
以上、日本憎しの代表格：朝鮮日報参照