1986年、1997年、2004年のサプリメントに関する自己申告を見ると、当初サプリを使用していたのは全参加者の66％だったが、04年にはこの割合が85％に上がった。

サプリを使用している人は健康的なライフスタイルを示す指標が高かった。サプリを使用していない人よりも非喫煙者が多く、低脂肪食の割合が高く、運動量も多かった。

ただし、サプリを使用した人の死亡リスクが使用しない人よりも高くなるケースも多数あった。
特に、鉄分のサプリは総死亡リスクの上昇と強く、かつ用量依存的に結びついていた。

一方で、カルシウムのサプリは一貫して総死亡リスクの低下に結びついていた。用量依存性は不明という。

研究チームは、鉄分サプリの使用者で死亡リスクが高くなる理由について、サプリを使用せざるを得ない根本原因が、存在する可能性を排除しておらず、さらなる研究が必要だとしている。

年配女性に有益なサプリはビタミンDD3だけか

　今回の結果を受け、医師らは、栄養不足を解消するために必要な場合を除き、摂取した場合のリスクを考慮すべきだと呼び掛けている。

　セルビア・ニス大のGoran Bjelakovic医師らは、解説記事で、「『多ければ多いほど良い』というパラダイムは間違いだ」と述べている。

今回の結果は、ビタミンE、ビタミンA、ベータカロチンなど一部の抗酸化物質のサプリが有害になりうることを示す新たな証拠だとした上で、「ビタミンとミネラルのサプリは、少なくとも栄養状態が良い人には予防措置としてすすめられない」と記している。

Bjelakovic医師らによると、年配女性、そして恐らくは年配男性にも有益と見られる唯一のサプリは、ビタミンＤ３だけだという。食事または日光暴露により十分なビタミンD3を得られなかった場合に有効だという。

なお、カルシウムサプリを摂取すべきかの問題については、「さらなる調査が必要」としている。・・・AFP参照

日本の健食ブームは、団塊の世代が６０歳を過ぎ、ますます拡大する気配にある。既に
日本健食市場は４,９００億円を超えており、特に福岡には百億円以上売上げる健食会社が何社もある（やずや・皇潤・キューサイ・アサヒ緑健などなど）。

広告宣伝効果：
大手企業が不況や円高で業績を悪化させ、広告を減らしたことから、テレビ局はその穴埋めに銭が取れる通販会社を大きく取り込んでいる。それまで深夜や昼間に限られていた健食や通販広告がゴールデンタイムまで放映され、健食ブームを助長する動きとなっている。特にヒアルロンサンやコラーゲンなどは、今では医師を前面に出して、消費者に購入を煽り立てる広告すらある。
先般は、癌に効くと謳った本を作った出版会社の元社長とその本を利用した健食会社の代表らが逮捕された事件が発生した。
しかし、これらの事象は氷山の一角。現政権にはマルチ健食から献金を受けている閣僚までいることから、もはや今の日本では健食の健全化など望めようにもないものとなっているようである。
そうしたことからも、消費者庁解体論者となってしまったが、本来は、健食については、公的な研究機関が東洋医学も含めた医学的な根拠を研究する必要があろう。

急がれる裏付け：
しかし、人間は一種の催眠術にかかりやすく、信じて一時的に健康になる人もいようが、上記報告のように、催眠術で良くなったとしても、意識の世界と身体は別であり、結果身体を害していることだってある。そうした安全指針が、厚労省や消費者庁から国民に示されない限り、薬事法違反になるような宣伝・広告により、それを摂取し健康を害する人も今後大量に発生する恐れもある。健食には医師の処方もなく、安全性と長期にわたる健康への裏付け調査が必要と思えてならない。
閣僚はじめ民主党議員が、通販業界から多くの献金を受けており、国民の生活は後回し政権により、何もしない厚労省と消費者庁である。ましてや、消費庁担当大臣の山岡議員は天下のマルチから献金まで受けているのが実態である。民主党議員を中心に「健全なネットワークビジネスを育てる議員連盟」などもある。