Anonymous は、Operation Tunisia　Operation Egyptとして深く関与してきた。しかも今度は、ウォール街で連続して行われている世界に共通した貧困格差是正問題のデモに対して連帯を表明、見えない彼らは１０月１０日のＮＹ証券取引所をパンクさせるとウォール街に宣戦布告、関係機関を震撼させている。
ＮＹ証券取引所は、万全なセキュリティ対策をしいており、ハッカーによるサイバー攻撃には晒されないと表明しているが、そう表明させたことだけでも、Anonymousの存在が如何に恐怖かということを物語っており、その宣伝効果は既に絶大なものとなっている。

世界のハッカーは、それまでの単細胞から確実に結束してきており、何らかの目的を持つ集団に変化してきている。これまで各国の政府機関からとんでもない情報を盗み出し暴露してきたWikiLeaksから、いまや政府機関のみならず、ソニーなど企業をも狙うAnonymousへ主導権が移っている。また、こうした見えないハッカー集団は、まだ他にいくつか存在することも判明している。

国家や超大手の企業が膨大な費用をかけハッカーによるサイバー攻撃から防御するためのセキュリティプログラムを進化させ続けてきた。しかし、現実、彼らは、難なく透視、侵入しているのが実情である。今ではパソコンの演算速度が、５年前と比較にならないほど進化、そのＩＣチップの演算速度の進化が、更に彼らの侵入を容易なものとしていることだけは間違いない。
彼らにとって、セキュリティシステムを見破り侵入することが快楽となっていたが、今ではネットというグローバル世界の中で、価値観を共有する一つの世界を構築しつつある。

しかし、こうしたハッカー行為は、中国では、各国の政府機関や軍事情報・防衛軍事産業・原子力産業の重要情報を取得するため、国家が主導してサイバー攻撃を仕掛けている可能性もあるほどである。日本はあまりにもウ頓着で似非平和ボケ、世界のこうした官民のハッカー戦争に後手後手となっているのが実情でもある。（中国では、国内政治に対し批判的な記事を封殺するため、法律も厳しい内容となっており、対応しているネット対応職員は８万人とも10万人ともいわれている。その中の優秀な一部の者が、各国へのハッカー担当であっても一つもおかしくない）

WikiLeaksやAnonymousは、世界のその辺の人が点で活動、結果 構成員となっている。そうしたWikiLeaksやAnonymousは、進化し続けるＩＴ文明の落とし子ともいえる。

１０月１０日のウォール街がどうなるか、トクと注視していく必要があろう。