韓国でも来年末に地デジに切り替えられることから、今後とも熾烈な価格競争が続くものと思われる。なお、ドリームビューTVは台湾のTVP社がOEM生産にあたっている。
こうした土壌へのトライアルの本格進出は、同社にとっても流通網も含め、今後の展開に大いに役立つと思われる。
また、同社は運営システムを自社開発しているが、そのシステム開発基地は中国煙台・青島に有している。仕入などの海外貿易部門もソウル、大連、青島、上海、義烏、広州、台北などに配置、海外品を大量に輸入販売、利益率の高いPB商品にも注力している。

そうしたなか、来年には、いよいよ中国へ進出する。

ところでトライアルの決算書を見てみると、ずうっと右肩上がりの売上高を計上している。しかし、気になるのが販管費率の増加である。低価格を売り物にするディスカウントショップにあり、ローコスト運営は必然。しかし、同社も15%の大台を超えてきている。これまでは、M&Aなどにより、建物償却が進んだ物件等を取得しながら売上高を増加させ、また、閉鎖されたスーパーなどに入居して、最大限店舗コストを抑えてきた。しかし、今後も同じ政策で売上高を伸ばしていけるかは、疑問とするところである。自社で店舗を開発すれば、自ずと全体の販管費率が上がるようでは経営は持たなくなる。やはり、粗利率の改善がまだまだ必要である。
5,076億61百万円売上げるドン・キホーテは、粗利率が25.42%あり、販管費も20.43%ある。販売価格も若者をターゲットにしていることからかトライアルより商品価格は高く、それでも売れる店舗作りが特徴となっている。安く販売されているように見えるのだが、しっかり粗利率は取っている。ドン・キホーテもローコスト運営となっているが、人件費外に店舗の償却費用などもあり販管費率は20%前後かかっているのが実情である。
トライアルがこれまでに改善してきた点は、生活用品でのPB商品拡充により、粗利率を５年間で２ポイント上昇させたことにあろう。しかし、ルミエールに見られるブランド品の比率が、同社では段々低くなってきている。PB商品や中国製ばかりが幅を利かし過ぎると、客の購入は限定されるものになる可能性がある。中国製の安物は、やはり品質的にも安物が殆どで、いくら中国製でも高く見られるものを安く販売しなければ、同社の存在価値は限られるものとなる。日本製中心の生活雑貨品は、他店舗価格と比較されてしまうが、それでも一定の利益率が稼げる仕入力も必要であろう。