日米軍共同で中国潜水艦監視システムＳＯＳＵＳ運用／うるま市

スポンサードリンク

日本軍と米軍は共同して、海洋進出を強める中国海軍の対策で、沖縄を拠点に南西諸島の太平洋側を広範囲にカバーする最新型潜水艦音響監視システム（ＳＯＳＵＳ）を敷設、日米一体となり運用している。
東シナ海全域はおろか、黄海から太平洋に出る中国潜水艦を探知可能だという。
（ただ、太平洋を向いているうるま市のＳＯＳＵＳでは東シナ海側の検知は不可能であり、東シナ海側の広い地域の沖縄県から九州の各地にＳＯＳＵＳが敷設されているものと見られる）

過去、日米軍が共同して、津軽、対馬海峡に旧ソ連潜水艦監視用の旧型ＳＯＳＵＳを設置していたが、対中国にシフトした新システムの存在が明らかになった。
日本軍は現在、独自に、水中固定聴音装置（ＳＯＳＵＳ）のLQO-4B、LQO-5、LQO-6を開発し、オホーツク海・日本海・対馬海峡・東シナ海を対象に１６基以上運用している。

また、日米両軍は連続1ヶ月間、水中警戒や監視任務を遂行できる無人潜水艦の開発に向けた共同研究を開始している。
日本軍は、無人潜水艦の「要」となる高性能燃料電池を開発中。当無人潜水艦は空気を使用せずに長期間の潜行使用でき、米軍も関心を寄せ、今では共同研究を行っている。
当無人潜水艦は全長10m程度、約30日間の水中音波探知機（ソナー）などを活用して任務を遂行した後、帰還することができる性能が想定されている。当然、潜水艦固有の武器システムも発射できる構造にするものと見られる。

一方、中国軍も水下的強網系統と称するＳＯＳＵＳを構築している。中国軍は久米島沖など沖縄隣接海域の各地に海洋調査船を何度となく派遣して、何かしらケーブルを沈めているのが確認されており、こうしたＳＯＳＵＳを敷設していた可能性もある。

南沙諸島の埋立・要塞化の動きに始まる９段線内の領域化などに見る中国の軍事的覇権主義行動の積極化は、オバマが中国の一方的な防空識別圏を黙認したことにすべてが起因している。　　
中国の一方的な防空識別圏の設定がすべてのターニングポイントであった。
今では、中韓の急接近により南北朝鮮軍に対しても監視する必要に迫られている。
以上、報道参照
今や人の顔さえ識別できるという軍事偵察衛星の監視能力、しかし、水中深く潜行した潜水艦ばかりは、手の打ちようがないのが実態。そうした潜水艦を監視するシステムは、高度なセンサー技術開発が要求される一方、潜水艦もより高度なステルス性が要求されている。
いつしか、イルカを調教師、イルカ軍隊が結成されるかもしれない。それに陸上では自動追尾のアサルト弾の銃を持つペッパー君が登場する日も近いかもしれない。

沖縄県うるま市の基地から伸びるＳＯＳＵＳ？