日本大学アメリカンフットボール部を巡る薬物事件が新たな展開を迎えた。
警視庁は、事件に関与したとされる6人を含む元部員をきょうにも書類送検する方針を打ち出した。この6人には、当時の部員である現在の3年生4人と、昨年春に卒業したOB部員2人が含まれている。これにより、アメフト部の薬物事件での逮捕・書類送検された者の数は合計10人となった。捜査の結果、警視庁は6人が昨年2月から6月までの間、大麻と認識される薬物を所持していた疑いを持っているとみられる。
警視庁は昨年8月にアメフト部の寮を家宅捜索したが、その際には薬物は発見されなかったが、捜査が進むにつれ、これら6人の薬物所持の疑いが強まり、今回の書類送検に至ったとされている。
この薬物事件は、日本大学アメリカンフットボール部に大きな波紋を広げた。先月、部は正式に廃部となり、この事件を契機に、大学スポーツの在り方や選手の指導管理に対する改善が求められる中、事件の背景や原因についての検証が進んでいる。
あるツイッターユーザーは、「これだけの事件が起きて廃部になるなんて、スポーツ界にとっては大きな衝撃だ」とコメント。
また、事件の背景や大学の対応に対する批判も相次いでおり、某掲示板では、「事件が発覚してからの対応が遅すぎる」「もっと早く厳正な管理が行われていれば、ここまでの事態にはならなかったのでは」といった声が見られた。
一方で、大学スポーツ全体に対する影響や今後の指導管理の在り方についても考える声があり、あるブログのコメントでは、「この事件をきっかけに、大学スポーツの指導や選手のサポート体制が見直されるべきだ」との意見もみられた。