――マツオインターナショナル、阪神服装…業界を揺るがした一年

2025年のアパレル業界は、企業の明暗がはっきりと分かれる「選別の年」となった。円安によるコスト高、人手不足、コロナ禍で受けた融資の返済本格化が同時に重なり、事業継続を断念する企業が相次いだ。

とりわけ年後半には、知名度の高い企業や負債額の大きい倒産が続き、業界内外に衝撃を与えた。

相次いだ主な倒産・法的整理

12月には、婦人服ブランド「慈雨（ジウ）」などを展開してきた マツオインターナショナル が会社更生法の適用を申請した。百貨店向けを主軸とする中堅メーカーの行き詰まりは、百貨店アパレルの苦境を象徴する出来事となった。

同じく12月には、婦人服の縫製加工を手掛けてきた 阪神服装 が事業を停止。負債総額は約62億円に上り、不透明な資金操作が明らかになったことも経営悪化に拍車をかけた。

このほか、2月には輸入衣料を扱っていた 井上通商 が破綻。円安による仕入れコストの急増を吸収できなかった。夏場には、子供服の ジェニイ（8月）や、カジュアルウェアの R1000（7月）など、中堅クラスの企業も相次いで法的整理に踏み切っている。

倒産が増える三つの構造要因

背景にあるのは、単なる消費低迷ではない。

第一に、コロナ禍で活用された実質無利子・無担保の「ゼロゼロ融資」の返済が本格化した点だ。売り上げがコロナ前の水準に戻らないまま返済負担がのしかかり、資金繰りが行き詰まる企業が目立った。

第二に、円安や原材料高によるコストプッシュである。生地代や物流費が上昇しても、価格転嫁が進まず、利益が急速に圧迫された。値上げによる客離れを恐れた結果、採算が取れなくなるケースが多発した。

第三に、「あきらめ倒産」の増加だ。慢性的な人手不足に加え、将来の展望を描けないとして、後継者がいても事業継続を断念する動きが広がっている。

ビジネスモデルの転換が問われる

2025年の倒産ラッシュは、一時的な不況というより、既存のビジネスモデルの限界を浮き彫りにした。低価格・大量生産型や百貨店依存型から脱却できなかった企業が、厳しい環境に耐えられなくなった格好だ。

2026年は、淘汰を経て生き残った企業が、どこまで事業構造を転換できるかが問われる一年となりそうだ。