マツダは6日、緊迫化する中東情勢を受け、サウジアラビアやアラブ首長国連邦（UAE）、イスラエルなど中東10カ国向けの車両生産を今月から来月にかけて一時停止すると発表した。ホルムズ海峡の事実上の封鎖により、出荷待ちの車両が港湾に滞留。物理的な輸出困難に陥ったための措置。

■「物流の要所」封鎖が直撃
今回の生産停止は、イラン情勢の悪化に伴うホルムズ海峡の緊張が直接的な要因だ。同海峡は世界の原油輸送のみならず、日本からの完成車輸出における大動脈。マツダによれば、輸出できない車両が国内の積み出し港に積み上がっており、生産を継続しても保管場所を確保できない限界点に達したという。

同社の中東向け輸出は昨年実績で年間約5万台に上り、主力SUV「CX-5」などが高い支持を得ていた。

■「欧米シフト」で稼働維持図る
生産台数への影響を最小限に抑えるため、マツダは「柔軟な振り替え」を打ち出した。中東向けに割り当てていた生産枠を、需要が堅調な欧米市場向けに転換する。これにより、工場全体の稼働率を維持し、通期での業績への影響を回避する構えだ。

しかし、自動車業界関係者からは懸念の声も上がる。
「仕向け地によって仕様が異なるため、部品調達の急な変更は容易ではない。長引けばサプライヤーへの負担も増大する」

■他社も追随、長期化のリスク
同様の動きは他社にも広がっている。中東に強い基盤を持つトヨタ自動車も、大型SUV「ランドクルーザー」などの減産調整に入った。

原油価格の高騰による物流コスト増に加え、海峡封鎖が長期化すれば、日本車が築いてきた中東シェアを、陸路での供給が可能な他国メーカーに奪われるリスクも孕んでいる。6月以降の再開判断は不透明で、日本の自動車各社は極めて難しい舵取りを迫られている。

ー地政学リスクが「エネルギー」だけでなく「物流」という形で実体経済を突き上げている。生産枠の振り替えというマツダの判断は、現時点では最善の防衛策と言えるが、供給網の寸断が他地域へ波及すれば、日本の製造業全体が深刻な調整局面に入る恐れがある。