＜繊維板部門＞
ＭＤＦ（中質繊維板、木チップ粉を固めたもの）は、居住空間の空気環境改善ニーズにいち早く対応した豊富な品揃えと安定した品質の製品供給体制のもと、長期優良住宅への活用など新規用途の開発や、コストダウンによる競争力の維持・強化に取り組んだ。また住宅の耐震強度への関心が高まるなか構造用としての提案や、木材資源の有効活用の機運等を背景に環境配慮型商品としての提案営業に努めた。特に当期はエコ素材ＭＤＦを基材とする建材製品の原材料への活用を促進するとともに、引続き収益性重視の営業展開を進めたことから外部への販売数量が減少し、売上高は31億21百万円（前期比▲12.2％減）にとどまった。

＜合板部門＞
長期低迷していた合板相場が持ち直し傾向となるなか、輸入合板についてはＪＡＳ基準に適合した製品の品揃えや品質管理の強化・徹底をはかるとともに、針葉樹合板については国産材の活用などによる環境問題への対応に努めた。また環境配慮型商品である集成材など取扱商品の拡充や、マーケットの新規開拓、新規用途の開発などによる高付加価値製品の拡販など積極的な営業展開に努めた結果、売上高は155億73百万円(前期比5.7％増)となったとしている。