イラク・シリア・パレスチナ・イエメン・イラン×イスラエル

　米国やフランス・イギリスなどの西側諸国やサウジアラビアは、シリア反政府勢力に対して膨大な武器を含む援助を行っており、その武器がイラクの武装勢力に流れ、米軍が撤退して米国が雇用した傭兵により、まだ政権が維持されているイラクでも危機的状況に陥っている。

　シリア政府に対しては、ロシアなどが援助しているが、西側のシリア攻撃をロシアが攻撃の口実となった化学兵器をシリア政府に廃棄させ、内戦状態は続いている。
　西側諸国が火器で形だけ屈服させたところで、同一宗教の宗派間の骨肉の争いが根底にあり、一方の宗派の国民を殲滅させない限り、争いは続く。それはできないことだ。

　また、シリアでは、レバノンの屈強な武装組織ヒズボラ（シーア派、イランとの関係強固）がシリア政府軍につき、アルカイダ含む反政府軍との戦いに参戦していることから、内戦は政府軍が有利に展開している。
このような内戦状態は、兵器の供給をストップしない限り続く。結果、内戦が続く限り、アルカイダ系武装組織に西側の最新火器が充足され、アフガンでも使用されるのが関の山。

　好戦的と指摘されているフランスのオランド首相が、昨年３月中央アフリカに進駐させ、低い人気の回復を図ったが、中央アフリカは仏国民に人気がなく、自らの人気も回復せず、独身ながら、今では女性に二股をかけていると天下のスキャンダルが報じられている。
今では20％台の人気と自分批判を一掃するため、元々フランスが力で植民地にしていたシリアであり、ロシアを無視して攻撃を仕掛ける可能性もある。今月オバマと会談することから、なんらか話し合われるものと見られる。ただ、進駐してもアフリカのように占拠していたゲリラがすでに逃げ出しもぬけの殻であったのとは異なり、大きな犠牲を伴うものとなる。

　戦争の発端は、大義名分の御託や屁理屈を並べるが、実は至って単純なものだ。