ＰＳ４は、ＳＮＳスマホゲームに翻弄される日本市場を後回しにして、昨年１１月米国と欧州で発売開始、１２月以降、韓国、台湾、香港、マレーシア、インドなどアジアのほか、東欧やアラブ地域でも販売展開し、すでに世界５６ヶ国で販売している。日本ではやっと今月２２日に発売が予定されている。

　こうした結果に、米国での販売台数が上々の滑り出しをし、ポジティブな報道が世界に向け発信されたこと。世界のソニーの販売網が生かされていることなどが上げられている。
　
ただ、ＳＣＥによると、前世代機の「プレイステーション３（ＰＳ３）」の販売が想定に届いていないため、ＰＳ４とＰＳ３を合算した据え置き型ゲーム機の今期販売計画である１５００万台は据え置いた。
米マイクロソフト「Ｘｂｏｘ Ｏｎｅ」は、昨年１２月末で累計３００万台以上を販売。昨年１１月から１３ヶ国で発売しているが、日本での発売は２０１４年中として、具体的な発売日は未定となっている。
一方で、任天堂の「ＷｉｉＵ」は、２０１２年１１月の発売から、昨年１２月末までの累計販売は５８６万台。今期は、４～１２月期の販売台数が２４１万台にとどまっており、３月決算での通期計画は、期初予想の９００万台から大幅に引き下げて２８０万台としている。

ソニーとして、本拠地の日本販売を後回しにした今回の販売戦略は、現在までのところ見事的中している。日本のゲーマーはつまみ食いゲーマーが多く、それに呼応した百花繚乱のスマホゲームが大人気化している。しかし、結果、ＳＮＳスマホゲーマーは、これまでの家庭用ゲーム機より多くの費用＝課金を支払っており、今後、少しは揺れ戻しがあるものと見られている。