日本の犬・猫ペット事情 2014年版／アニコム損保版参考
各地でペット業者の大量の捨て犬問題が世間を騒がせているが、2004年から2008 年にかけて一大ペットブームが日本に生じていた。しかし、その後はリーマン・ショックや東日本大震災および政治の欠陥から不況は長引き、また各種税金や年 金など社会保険料の支払い増加などから可処分所得は減り続け、2014年には消費税も上がり、実質可処分所得はアベノミクスとは裏腹に減り続け、ペット離 れは深刻なものとなっている。(ペットの食事代もバカにはならない)
イオンモールなどのペット屋さんの子犬コーナーには、大勢の若い人たちでいつも人だかりができているが、購入者は以前よりかなり減っているという。
そのペット数の減少は、アニコム損保の「家庭どうぶつ白書2014」版により、明らかにされている。
そ れによると、犬猫のペット数は２０００年では１,６５９万匹だったものが、景気が良くなり２００８年には、この間２,３９９万匹と４４．６%も増加してい た、しかし、同年生じたリーマン・ショックで再び世界同時不況に、２０１３年には２,０６１万匹とこの間▲１４．１％減少している。
特に犬の落ち込みが大きく、2008年と2013年の比較では同比較では１,３１０万頭から１,０８７万頭と▲１７．１％も減少、一方、猫は１,０８９万頭から９７４万頭へと▲１０．１％減少している。
このように、猫より犬の方がペット離れが大きいのは、散歩やお手入れなど世話が大変だからであろう。
今や空前の健康ブームにあるがジョギング・犬に依存しない散歩が中心、高齢者が増え続けているものの犬離れが顕著のようである。
一方、猫の手入れは、散歩させる必要もなく、日常の手入れも限られている。しかし、ピークの２００８年と比較し減少していることには変りない。
総務省調べによると、２００８年の住宅総戸数は５,７５８万６千戸、空き家が７９８万８千戸で、居住住宅戸数は４,９５９万８千戸となっている。その後居住戸数は増加しているが、２００８年の居住戸数を用いて２０１３年のペット数で割れば４１．５％となる。
１住宅で何匹も飼っている場合もあり一概にはいえないが、アパートや賃貸マンションなど含めた住宅の半数近くで犬・猫のペットが飼われていることになる。まだまだ、犬・猫の「癒し効果」「話し相手」｢健康の友｣「家族」としての存在感は大きいといえる。
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犬猫ペット数の推移
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／万匹
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2000年
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2003年
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2004年
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2008年
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2013年
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犬
|
1,005
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1,114
|
1,246
|
1,310
|
1,087
|
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猫
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654
|
696
|
1,037
|
1,089
|
974
|
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合計
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1,659
|
1,810
|
2,283
|
2,399
|
2,061
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増減率
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9.1%
|
26.1%
|
5.0%
|
-14.1%
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犬比率
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60.6%
|
61.5%
|
54.6%
|
54.6%
|
52.7%
|
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猫比率
|
39.4%
|
38.5%
|
45.4%
|
45.4%
|
47.3%
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・アニコム損保の「家庭どうぶつ白書2014」版による。
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・増減率は、表記年の前の調査年と比較している。2008年はピーク年。
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所得と消費支出
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1994年
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2009年
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月当たり可処分所得(円)
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435,119
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390,253
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月当たり消費支出(円)
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349,666
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317,587
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・所得が下がる中、税金・社会保険料や公共料金が上がっている。
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・2人以上の世帯が対象。2009年以降も実質可処分所得は続落。
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非消費支出とは税金や社会保険料など。総務省統計局の資料に基づく。
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