送検容疑は、会社員の男は、昨年１０～１１月、ゲーム運営会社「スクウェア・エニックス」のサーバーに不正なデータを送信してアイテムを不正に入手する方法を教えたとされ、４人はその手口で不正をしたという。
全員が容疑を認め、男は「ゲーム仲間に金もうけをしようと誘われた」、４人は「ゲームを有利に進めたかった」などと話しているという。金銭のやり取りは確認されていない。

オンラインゲームでは、運営会社のサーバーとゲーム端末が通信をしてデータをやり取りする。
会社員の男は昨年３月、通信データを解析し、サーバーを誤作動させて珍しいアイテムを入手しやすくする方法を発見したという。
４人は数百回から数千回不正を繰り返し、本来は数万分の一の確率でしか手に入らないアイテムを大量に入手していたという。
同社は、昨年１１月ごろに不正に気づき、システムを修正するとともに、少年らの利用を停止。
その後、少年の１人が「手口をネットで公開する」などとする電子メールを同社に送ったことから同社が警視庁に相談していた。
以上、

ゲーム課金によりゲーム会社はボッタクリ状態になっており、そういうボッタクリ状態を認めている行政も何か異常なような気もする。
行政が動かずとも、こうしたボッタクリゲームでは、一定のハードユーザーからボッタクっており、いずれ衰退するものと見られ、すでに課金は激安、大量ダウンロード方式に世界は移行している。日本だけが異常に高額課金がまかり通っているボッタクリ国でもある。