ネットやスマホのフェイスブックやツィッターで、情報伝達および情報共有が、瞬時に行われる時代に、テレビ業界は完全に乗り遅れ、取り残されている。

視聴率至上主義に陥りNHKも含めどこのチャンネルを押しても同じような番組ばかりを提供、テレビ離れは急速に波及している(一部のヨシモトが全放送局を占領している現実)。しかも、TV番組で問題があれば、一挙に全国に拡がり、批判の晒しものとなる。

今回の「明日、ママがいない」の問題も、現実の当事者感覚を無視した制作に批判が殺到、ネットでは現在も炎上し続けている。
それも番組制作の日テレでは、後出しの屁理屈により制作意図を並べ立て、頑なに放送を続けており、大久保好男社長の首が飛ぶくらいではすまない状況に至っている。

ネットの問題波及の前兆は、韓国大統領の竹島上陸・天皇冒涜に対するネトウヨ(ネット右翼)の動きに見られていた。そうした問題発覚後もフジテレビが韓流ドラマを流し続け、スポンサーの花王石鹸が槍玉に挙げられていた。
フジは、ネットでいくら批判に晒されても、無視、それならばとスポンサー企業に圧力をかけられ、花王は不買運動まで提起された。そうした流れに、NHKの紅白でもK-POPPOの出演は見送られ、今では韓流ドラマの放映も激減している。

今回は、そうした下地があり、一挙にスポンサー企業に圧力がかかったといえよう。スポンサーは番組枠として提供しているというが、視聴者には関係ないこと、現にその鉾先はスポンサーに及んでいる。それも無視すれば、不買運動につながるケースもありうる。
当然、その前に、消費者=視聴者に対して、スポンサー企業のイメージを損なわれ、スポンサーの意味もなくなるのだが・・・。
(スポンサー企業が、TV業界を牛耳る電通・博報堂に対して、一任勘定により広告・宣伝費を任せているところにも問題がある)

「明日、ママがいない」では、多くの視聴者や児童養護施設・病院等が問題提起しており、さらに放送のあり方そのものが問題提起されているといえる。
また、決して当事局だけの問題ではなく、これまでも「ヤラセ」問題(「ほこ×たて」「発掘！あるある大辞典II」)など多くの問題を指摘され、一向に改善されないテレビ業界に視聴者離れを引き起こしているといえよう。