ワクチン開発に詳しい北里大学の中山哲夫特任教授は、「モデルナ」が発表した臨床試験の暫定的な結果である有効率９４．５％について、「インフルエンザワクチンでも有効率が３０～５０％とされている中、それよりもいいデータが発表されて、驚いている」と話している。
ただ、実用化について、中山特任教授は「『ファイザー』からも有効率９０％というデータが発表されているが、いずれのワクチンもまだ最終の第３相の臨床試験の中間段階の発表であり、この発表だけで新型コロナウイルスを制圧できる、コントロールできると安心できるわけではない」と述べ、開発の状況を冷静に見守るべきだとしている。

そのうえで、「ワクチンを接種したことで獲得できる免疫が、半年、１年、２年なのかどれだけ続くのかがまだ分かっていない。多くの人に接種することになると、重篤な副作用が出てくる可能性もある。長期の安全性や有効性は、今後、見極めていく必要がある」と指摘している。
以上、
上記２社のワクチンは「mRNA」型ワクチン。
RNAは、蛋白質に翻訳され得る塩基配列情報と構造を持ったRNAのことであり、通常mRNAと表記される。遺伝子情報を司るDNA（デオキシリボ核酸）に比べてその長さは短い。

DNAからコピーした遺伝情報を担っており、その遺伝情報は、特定のアミノ酸に対応するコドンと呼ばれる３塩基配列という形になっている。
mRNAはDNAから写し取られた遺伝情報に従い、タンパク質を合成する（詳しくは翻訳）。翻訳の役目を終えたmRNAは細胞に不要としてすぐに分解され、寿命が短く、分解しやすくするために１本鎖であるともいわれている。（新コロナウイルスも１本鎖とされる） 。

とにもかくにも９０％以上の有効率＝治験者の擬似感染者数の率が非常に高いワクチンが、副作用も少なく、開発されたことは大きい。
ただ、ファイザー社もモデルナ社のワクチンも最終の第３相臨床試験段階だが、被験者数が異常に少なく大丈夫かいな？と思われる。

新型コロナウイルスは地球の地域によって感染力が異なり、その理由も解明されていない。
ＯＸ大＋アストラゼネカ社のように世界各国で臨床試験をする必要があるのではなかろうか。

医薬品大手メーカーは、得てしてマイナスポイントを公表しないことが株価対策のためにたびたび利用する。その後、米ＦＤＡの第３者委員会などにより、効能に疑義の評決があった場合、株価が暴落することになる。
それでも現在のトランプ政権下のＦＤＡは、第３者委員会の判定を無視して、副作用で１０人死のうが９０人助かればＧＯＯＤとして承認する可能性も高い。

日本が怖いのは、米ＦＤＡがワクチンを承認した場合、緊急だとして、ＦＤＡに対して盲目的に追随して承認すること。今年中のワクチン承認では第３相治験が２ヶ月あまりで承認されることになる。日本は、第３相治験報告書を取得し、副作用等の分析を詳細に行ってから承認すべきではなかろうか。
通常のワクチン開発では、副作用や後遺症を調べるため３～５年以上を要する最終臨床治験期間である。

日本も現在、新コロナ感染が再度急拡大中、政府による手立て対策はまったく計画されておらず、各地に感染源も分散され、各地で感染者が急増しており、今後とも感染者が急増し続ける可能性もある。そうした条件下では１日も早くワクチンが欲しいところ。

それでも眼下の基本は、日本にあるＰＣＲ検査機器の検査数能力まで、現場の感染検査数を最大化させ、感染者を人に感染させないように隔離し続けるしかない。そして治療が必要な感染者は適切に治療を行う必要がある。
重症者が過去一番多かったのは５月１日の３２８人、１１月１６日では２７２人（厚労省資料）、感染者が１１月に入り急拡大しており、それに連れ、重症者も急増している。また、重症者の増加に伴い死亡者も増加しており、累計１９０３人の死亡者となっている。

インフルエンザウイルス感染症のワクチン接種で、毎年２千人前後亡くなっているという（インフルエンザで毎年１．５万人死亡しているという）。
国がワクチン接種死を報告している人数は、ここ１０年以上毎年２～３人だ。
その違いは、基礎疾患者などが接種し、１週間内に合併症などを併発し死亡している人たちを含んでいないことにある。一番怖いのは常套手段の因果関係不明として、ほかの病名の死因にされることだろう。
ＷＨＯは接種後１週間内に亡くなった場合、接種関連死亡者に入れるように指針を出している。
しかし、日本では、そんな恐ろしい報告を公表すれば、誰もインフルエンザワクチンを受けなくなり、インフルエンザで死亡する人が大量に発生することになることから、接種後１週間以内死を、ほかの病名死にして報告していない。
疑いようのない事実は、ワクチン接種をしなかった場合、その時に死なくてすんだ人たちが毎年２千人前後いることだ。

こうした問題が、新コロナワクチン接種でも、隠蔽報告される可能性が高い。特に日本では・・・。国はワクチン死の補償制度を設けるというが、当然こうしたワクチン死を減らせば、補償費も少なくて済む。接種者に対してワクチン死の恐怖も取り除くことができる。