日本の代表的な半導体株である東京エレクトロンの株価が失速しています。30日の終値は前日比2.49％安となり、5営業日連続の下落となりました。この背景には、アメリカの半導体株においてNVIDIA（エヌビディア）の独り勝ち感が強まる中、他の半導体株が下押しされていることが挙げられます。また、日本の長期金利が約13年ぶりの高水準に達していることも株価の重荷となっています。東京エレクトロンの株価は30日に3万4500円となり、5営業日続落しました。これにより、4月3日に記録した上場来高値（3万9620円）からの下落率は12.92％に拡大しました。2023年末比では36.61％高と好調を維持しているものの、失速感は否めません。

アメリカでは、人工知能（AI）開発・サービス向けの半導体で圧倒的な強みを持つエヌビディアの株価が22日の2024年2-4月期決算以降も値上がりを続けています。しかし、29日にはエヌビディアが上昇する一方で、アドバンスド・マイクロ・デバイセズ（AMD）など主要な半導体株は下落。さらに、アメリカで米国預託証券（ADR）を上場している英半導体大手アーム・ホールディングス（ARM）や、半導体受託製造最大手の台湾積体電路製造（TSMC、TSM）も3％台の値下がりを見せました。

このような状況の中、30日の東京市場では東京エレクトロンに加えて、半導体検査装置のアドバンテスト（6857）が6.11％安、アームを子会社としているソフトバンクグループ（9984）の株価も2.30％安となりました。これらの半導体株は日経平均（N225）への影響度が大きい値嵩株であり、その結果、30日の日経平均は502.74円安となりました。
株価下落の要因と今後の見通し

東京エレクトロンをはじめとする日本の半導体株の株価下落は、アメリカの半導体市場での動向や日本国内の金利上昇といった外部要因が影響しています。特に、エヌビディアの一人勝ちが他の半導体株に対する売り圧力を強め、日本の半導体株全体に下押し圧力をかけています。

今後の見通しとしては、アメリカの半導体市場の動向や日本の金利動向に注意が必要です。東京エレクトロンを含む日本の半導体株の株価が回復するためには、これらの外部要因が改善する必要があります。引き続き市場の動向を注視し、適切な対応を図ることが求められます。