資材高への対応が建設現場の課題となるなか、もう一つの制約が重みを増している。夏場の猛暑である。建設産業専門団体連合会は、猛暑下の現場作業を避けるため、建設業全体で「夏休み」を導入するよう提言した。価格だけでなく、働ける時間そのものが限られる時代に入ったことを示す動きといえる。

これまで建設現場では、こまめな休憩や水分補給、空調服の活用などで暑さに対応してきた。しかし、近年の気温上昇は従来の延長線では吸収しにくい。屋外作業が多い建設業では、猛暑が作業効率を下げるだけでなく、熱中症など重大事故のリスクにも直結する。工程を守るために無理をすれば、技能者の安全が脅かされる。

問題は、単に休みを増やせば済む話ではないことだ。夏季に現場を止めれば、その分だけ工期は後ろにずれ、秋以降の工程が詰まりやすくなる。人手不足が続くなか、複数の現場で職人を融通する余地も限られている。発注者や元請けが従来通りの工期を求めれば、下請けや専門工事業者にしわ寄せが向かう。

資材高では、国土交通省がナフサ由来建材の追加費用を直轄工事の設計変更で反映する運用を始めた。だが、猛暑への対応では、費用だけでなく工期や施工計画の見直しも必要になる。夏場に作業量が落ちる前提で契約を組み、発注段階から余裕を持った工程を設計しなければ、現場の負担は変わらない。

建設業の担い手確保には、賃上げだけでなく「働き続けられる環境」が欠かせない。資材高が採算を揺らし、猛暑が工程を揺らす。現場を守るためには、価格転嫁と同時に、気候リスクを織り込んだ発注慣行への転換が求められている。