家電業界は、特に液晶ＴＶに関しては、サブプライムローン問題発生以前から、韓国勢に世界のシェアーを奪われていた。

世界的な好景気に経済が発展してきたブリックス諸国に対して、安価な液晶ＴＶを投入してブラウン管ＴＶから液晶ＴＶに切り替えさせた韓国、日本の家電メーカーは高価な高性能液晶ＴＶを富裕層に投入した。賃金が上昇したとしても裕福ではない大多数の大衆向けに安価な液晶ＴＶを投入した韓国勢に市場を奪われたのは当然の結果である。リーマンショック後は特にそれが顕著となり、日本の家電メーカー勢は全社輸出に苦しんでいる。
日本では、リーマンショック後一時的にエコポイント・地デジ効果で家電製品の売上高は急回復したものの、世界ではますます韓国勢にシェアーを奪われ、エコポイントが終了した途端、世界での現実が日本の家電メーカー各社の業績を襲った。

特にシェープの場合、亀山モデルに代表される液晶事業が、経営の柱となっていたため、そのダメージが大きく、この間も液晶の高性能化へ研究開発や堺工場建設など膨大な投資を行ってきていたことから、社会ニーズとの乖離が拡大し続け、今回の事態に至っている。
液晶部門は、液晶ＴＶの製品部門と部材で供給する部品部門に分かれるが、両部門とも韓国勢に喰われ、今では日本の家電量販店でさえもサムスン・ＬＧの液晶ＴＶが幅を利かせているのが現実となっている。世界の携帯電話を席捲しているスマホのｉPhone(アップル)もGalaxy（サムスン）も液晶部分はサムスン製である(シャープは先般、新製品をｉPhoneに投入すると発表したが、サムスン製との価格差があり、かなり叩かれての販売となった模様)。