しかし、家電量販店の強力な売上商材であったＴＶやＢＲが、地デジＰも昨年８月終わり、同社の売上高は、更に深刻なものとなってしまった。そうしたなか同社は、再度の大鉈を振るうべく、事業再生資金のバックアップが必要となり、ビックカメラからヤマダ電機に乗り換え、再度不採算店舗の処理にあたっている。
同社の８月末の店舗数は、直営店では５店の出店（うち海外２店含む）と１２店閉鎖、ＦＣ店では４店の出店（うち海外３店含む）と１１店（うち海外１店含む）の閉鎖を行っている。
その結果、８月末の店舗数は、直営店１８９店（うち海外27店含む）、ＦＣ店２９４店（うち海外34店含む）の総店舗数４８３店となっている。（平成20年2月期末：567店舗･･･直営274店舗（海外36）、ＦＣ店293店であった）

ヤマダ電機のオーナーの山田氏は、宮崎県出身、過去、田舎へ凱旋の出店を宮崎に出店した際、当時売上高日本一のベスト電器の北田オーナーから、店舗数拡大を拒まれ、その後コンチクショウの一念から、ベスト電器の買収へ駒を進めたが、北田オーナーの娘婿（有薗元代表）が猛反発し、ビックカメラの持分子会社となって、ヤマダ電機を撃退した。
その間、関東の大手家電量販店が、ベスト電器牙城の福岡・九州に大挙して押しかけ店舗展開され、対応したその場凌ぎの大型店建設・買収など行った有薗元代表により、ベスト電器の経営は悪化することはあっても改善は全く進まず劣勢が続き、ヤマダ電機が買収に入った。しかし、有薗（当時）代表はそれを拒否して、ビックカメラ傘下（持分）に入った。

ベスト電器は、取り巻く環境や長年積もった悪しき経営体質の一掃に時間がかかり経営改善が進まず、業を煮やしたビックカメラは、有薗代表を実質更迭、不採算店舗の大量閉鎖など進めさせ、現在も再建途上下にあった。
ところが、不採算店舗は、地デジ効果の反動や消費不況により更に続出、再度、不採算店舗の閉鎖などベスト電器はリストラする必要に迫られた。
しかし、これ以上のリストラ＝事業再生は、ベスト電器の財務基盤が脆弱になることから、ビックカメラにそれを求めたものの、コジマを子会社化する交渉に入っていたビックカメラから拒否され、ヤマダ電機に求め、晴れてヤマダ電機はベスト電器を子会社化することに成功した。

こうして見ると、有薗元代表の数々の経営戦略ミスが、ここまでベスト電器の経営を悪化させたと思えてならない。
今後ベスト電器は、ヤマダ電機傘下で、改善スピードもアップされるものと思われる。
そうした点から、ビックカメラの来期連結予想が、コジマの８月期までの不採算店処理により、来期はコジマが大きく利益貢献すると予想しているが、何だか不安に思えてならない。
　家電量販店は経営数値が悪くなると、即、広告宣伝費を削るが、不景気だからこそ、消費者の懐を緩めさせるような宣伝広告を増やすべきではなかろうか。