アイコン 3流メディアに対し神経過敏症の韓国 韓国マスコミこそ最大の反日団体 

安倍晋三首相が「韓国はただの愚かな国」と発言したとの週刊文春最新号の記事が15日、韓国のメディアで大きく取り上げられた。菅義偉官房長官は同日の記者会見で「(首相が)そんなこと言うわけはない」と否定したが、今後反発が広がる可能性もある。
 韓国与党セヌリ党は「安倍首相や側近が韓国政府をおとしめる発言を続ければ、韓日関係は困難に直面する」と指摘。最大野党、民主党も「政府は迅速に事実関係を確認し、断固とした対応を取るべきだ」と主張した。
 以上、時事通信16日配信

文春では、安倍首相が「中国はとんでもない国だが、まだ理性的に外交ゲームができる。一方、韓国はただの愚かな国だ」と述べたと取材源も何も記載なく掲載している。
 文春は、当然、安倍首相の言葉として直接聞いたのではなく、安倍首相の取り巻きか誰かが何かを意図して述べたことを掲載している。3流雑誌に大騒ぎすることでもない。
 時事通信も、韓国特派員報道ながら、配信文だけ読むと安倍首相が週刊文春の記者に対して、そう発言したように掲載している。
 文春などゴシップ記事専門の3流雑誌に対し、韓国側は一流雑誌と記載して、わざわざ騒ぎ立てている。一流雑誌と書かなければ、記事の商品価値もなく、大騒ぎにならないからであるが、何事も反日に過敏に対応する韓国マスコミ、暇としか言いようがない。

<朴大統領 早、レームダック状態>
 朴大統領は、早、レームダック状態に陥っている。大統領選挙で、国家情報院の関係者たちが組織だって朴候補を選挙支援、それを立件しようとした検察の蔡総長を、婚外子スキャンダル(ただ、祭氏は遺伝子検査を受けてよいと否定していた)を捏造して失脚させたが、火の勢いは逆に強まってしまった。

国民経済は、輸出に依存した経済にあり、世界経済の停滞の打撃を受け、サムスンと現代がなければ、破綻状態といえる状態となっている。そうした国民経済に対して、有効な手立ても打ち出せず、高齢者への年金一律支給の公約もすでに破り、政治は大統領の選挙問題を抱え混乱し手ままとなっている。

<朴大統領の人気取りのはけ口NIPPON>
朴大統領は、韓国マスコミから、四面楚歌状態に置かれている。今では高木正雄中尉こと父親の朴正煕元大統領を糾弾するような記事も出されている。
反日・反共で亡命政権を中国に勝手に作っていた李承晩が、日本の敗戦で韓国へ帰国後、朝鮮戦争を経て初の大統領となった。李承晩はかってに李承晩ラインを対馬海峡から日本海に設定、日本の漁船を拿捕しまくった。その時、意図的に日本領の竹島も李承晩ラインの内側に入れ、占拠した。当時、日本に対抗する力はなかった。敗戦国として日本を支援する国もなかった。
反日亡命政権を作るほどの人物である李承晩は、大統領になるや徹底して反日・反共教育を実践させ、大統領就任直前には、反共の立場から、済州島の島民を6万人虐殺、島の家屋の70%を焼き尽くすなどして政権を樹立した独裁者であった。また、李承晩は、憲法まで改正して三選禁止を撤廃して大統領にのさばり続けた(1948年7月~1960年4月)。
そうした教育を受けたのが戦後世代であり、戦後世代初の大統領となった盧武鉉大統領(2003年2月~2008年2月)に至っては、国会で弾劾訴追などされ政治に行き詰まり、日本を空爆することまで計画した人物である。最後は汚職まみれで自殺するのであるが。

<反日の最大の団体は韓国マスコミ>
朴大統領がアシックスの靴を履いただけで大問題にする韓国マスコミであり、韓国マスコミこそが反日感情を煽っている最大の反日団体である。それも全マスコミ・メディアが同じ論調で煽っており、救いようがない。
それでいて、日本からの観光客が減った減った、日本からの(工場)投資が減った減ったと大騒ぎしている。矛盾もここまでくれば、大したものだ。
最近の韓国政権や議員およびマスコミは、日本をたたくことでしか、生きる糧を得ていないようでならないのは私だけだろうか。

[ 2013年11月18日 ]
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