スウェーデンで約６００万人を対象にした調査では、診断後１週間以内の自殺の危険性が約１３倍、１年以内では約３倍だったとのデータがあり、日本より低い。
　一方、欧米では、がんが比較的早期のグループほど自殺の危険性が低いとの調査結果があるが、今回の分析では、がんの進行度による違いはほとんどなかった。

　がんは、日本人の２人に１人がなり、死因の約３割を占めるが、治療技術の進歩などで、５年生存率は０３〜０５年の統計で５割を超えている。
特に早期で発見された時の５年生存率は約９割で、必ずしも死に直結する病気ではなくなった。このため国が１２年に定めたがん対策推進基本計画では、死亡率の減少と同時に「がんになっても安心して暮らせる社会の構築」を全体目標に掲げている。
　
分析した国立精神・神経医療研究センターの山内貴史研究員は「死のイメージが強いがんと診断されたショックに加え、治療による生活の変化、人によっては失業や生活苦などが最初に重なり、自殺の危険性を高めていると考えられる。海外の調査と研究手法に違いはあるが、早期がんも進行がんと変わらず危険性が高かったことは、治るがんが増えていることなどを丁寧に説明し、サポートを充実することが必要といえる」と話しているという。
以上、毎日新聞

ただ、医療はピンボイント治療の重量子線治療など発達してきているものの、こうした医療機関は公費を注ぎ込んで建築開業しているものの、保険が効かず、税金で運営されている地方自治体による富裕層だけの医療施設となっており、貧乏人のがん患者は早期に死になさいということにもなっている。保険適用を。