アイコン スキージヤーナル(株)(東京)/破産受理 「月刊スキージャーナル」誌

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スポーツ関連の出版・映像販売のスキージヤーナル(株)(東京都北区滝野川7-47-3、代表:長橋好美)は1月9日、元従業員らが申請処理を関秀忠弁護士(電話03-3221-9873)に一任して破産を申し立て、東京地方裁判所で受理された。
負債額は約4億円。

同社は昭和59年4月設立の「月刊スキージャーナル」や「月刊剣道日本」などスポーツ関連出版とDVD映像販売会社。
バブル当時は、スキー全盛で吸収にもスキー場が開発されるほど盛んだったが、バブル崩壊、長期消費者・勤労者不況により、平成10年の長野冬季五輪を境にスキーヤーは激減、リーマンショックの前の平成16年には不動産ミニバブルで少し回復し、同社の売上高も11億円を計上していた。しかし、その後はスキーヤーの減少が進み、さらにネットでのスキーなどのスポーツ情報や映像も氾濫し、同社の平成29年5月期の売上高は4億円台まで落ちていた。

同社は経営不振が続き、従業員の給与遅配などが生じ、今年になり、看板の「月刊スキージャーナル」と「月刊剣道日本」の発刊を休刊させ、実質倒産状態に陥っていた。そうした中、同社の従業員21人が債権者として同社を相手取り、破産を申し立てていたもの。

同社はスキー教本などの出版物もあり、全日本スキー連盟のオフィシャル本としても知られていた。
以上、

スキーはいくらインバウンド効果があろうと、関連書籍の販売増には至らず、同社の情報誌休刊・廃刊はさらに市場を小さくする。

これまで日本全体で勤労者の実質報酬減と遊休時間実質減が平行して行われてきたことから、本格的にスキーなどする人口が減少し続け、さらに少子化も追い討ちをかけ、スキースポーツ・ゴルフ・剣道などを続ける人たちがバブル当時に比し、激減している。

今でもサービス産業の上場企業系の店舗では、ブラック問題になりやすい従業員の残業時間をカットさせ、一方で、月間残業量が200時間を超える若い俄か店長などの犠牲の上で業績回復を図っている地獄企業も多い。
バブル当時、冬の週末の夜になると、博多駅でも新宿バスセンターでも各地のスキー場へ向かうバスが長蛇の列を作っていた。
今の上場企業の経営者たちは、要領のいい出世欲だけのサラリーマンたちであり、従業員をこき使うことしか脳がない。挙句、不正やブラックを乱発させている。日本の企業は企業倫理もなくし地に落ちたものだ。
 

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[ 2018年1月15日 ]

 

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