仮想通貨が通貨として機能しないまま、単なる投機対象となり、米トランプ政策による不安定な株式市場から巨額ファンドの参戦もあり、今年４月はじめから６月２６日には３倍高の１３,０００ドル台に達したものの所詮博打相場、大口が売り浴びせたのか、今朝０３時１２分９,５００ドルから、０４時５２分には８,１１５ドルまで暴落、現在は少し持ち直し、０８時４１分は８,５４６ドル前後で推移している。

原油市場や証券・債券市場が安定して成長しているときにはこうした現象はおきにくいが、サウジ石油精製施設へのドローン攻撃でイラン問題が急浮上、米中貿易戦争も収まる気配がない。どちらに転ぶか投資リスクも高くなってきている。リスク回避から大口が投資金を現生にシフトしたようだ。

ビットコインは一時▲１７％安の８０８７ドル。ビットコイン以外の仮想通貨、いわゆるアルトコインはさらに大きく値下がりし、イーサは一時▲２５％安、ライトコインは一時▲２１％下げた。

下落について、複数の理由を挙げられている。

２３日に開始された現物引き渡し型のビットコイン先物の取引が低調だったことや、米株式相場が２４日午後に今後の消費に不透明感が広がり下落に転じるなど全般的なリスクオフの雰囲気などが指摘されている。