アイコン がん死リスク増加 原爆投下当日広島入りで 残留放射線の影響

 原爆投下の当日に広島市に入った30~49歳の男性は、3日後以降に入った男性よりも、がんで死亡するリスクが高かったことが17日、広島大原爆放射線医科学研究所の大谷敬子助教らの解析で分かった。
 核爆発で生成された放射性物質から発生した残留放射線による健康被害を示唆している。大きな影響はないとしていた日米共同の研究機関、放射線影響研究所の見解に反論する結果となっている。
 大谷助教は「30~49歳の男性は爆心地付近で家族を捜し回ったり遺体を運んだりする役割を求められやすい年齢で、放射性物質を含んだ粉じんなどを吸い込み、残留放射線の影響を最も受けたと考えられる」と話す。
以上、報道。

私の知り合いの親は当時、長崎大生であった。たまたま自宅に帰っており、原爆投下の報で、2日後に長崎の爆心地に入り、救助活動に従事したという。その親は、原爆手帳を持っており、被曝により病弱であったが、54歳の若さで、最後はがんを患い亡くなった。
直接、被曝しなくとも、短期間で消滅する放射性物質も、まだ2日後では、放射線を放射しており、半減期が短期・中期・長期の放射性物質による放射線を受けたためだ。
長崎大学の山下教授ならば、原爆手帳を持っていたとしても、原爆投下とその死との因果関係は不明どころか、直接関係ないと答えることであろう。
広島大の大谷助教のデータ解析により、死亡リスクが高いとする投下当日での救助活動ならば、当然、超超短期の放射性物質の放射線も被曝しており、それも瓦礫の粉塵などから、体内に取り込み、リスクが高いのは当然のことだろう。

放射線影響研究所は、1947年に米国原子力委員会が作った原爆被爆後の影響を調査する研究施設であり、当時の大部分の重要な調査資料は、1975年日本側へ実質当研究所を移管した時、米本国へ送られている。そして今は廃棄されていると、従事した米研究者の証言がある。当然、公になれば、原爆や水爆の開発に遅れをきたすおそれがあったため、米国の核開発政策に基づき、持ち出され、廃棄されたという。
現在の放射線影響研究所は、日本の政治に都合のよい機関でしかない。フクシマでも影響はほとんどないとする証言をなしている。

原発開発をリードした学者に大橋弘忠という東大のバカ教授がいる。彼は2005年12月25日佐賀県での原発説明会で、
「我々専門家は水蒸気爆発など夢にも考えていない」、
「(原子炉)格納容器が破損するなど物理的に考えられない。一億年に一度も無いようなことを問題にする人がいる」、
「プルトニウムを水と一緒に飲んでもすぐ体内から排出される」、
「私達のいうことを理解しようともしない」
などと述べ、原発推進を専門家の立場から支えてきた重鎮である。フクシマの惨状を見て、・決でもしたのであろうか。もともと東電に就職していた人物だ。

[ 2013年10月18日 ]
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