昨年は安倍政権誕生で景気が良くなったはずで、レジャー人口が増加していると思われたが、日本生産性本部のレジャー白書によると、レジャー人口は大幅に減少しているという結果となっている。
経済に直結する外食産業が大幅に減っており、消費税増税の影響を受け安くなっていたと思われる。サラリーマンのゆとりであるスナック・バー・クラブでの料飲はランク外となっており、懐の厳しさを物語っている。
昨年は株高で投資家などが押し寄せた百貨店の景気はどこに行ったのだろうか。余暇参加人口は昨年減少しているが、単価が上がったのか、市場は拡大した結果となっている。

また、過去、市場規模30兆円超となっていたパチンコ(パチスロ含)市場は、ピーク人口の１／３以下まで減少しており、警察庁によると、店舗数も1995年の1万8,244店から、昨年は1万1,893店と▲35％の大幅減少となっている。(パチンコ人口のピークは1983年の3140万人)。
金持ちはゆとりが出て大枚をはたき余暇利用、庶民は余暇利用返上となっている。