トランプは２隻目の空母をアラビア海と東地中海へ派遣した時から攻撃を決定していたようだ。オマーン政府が仲介した米イラン核協議自体は、トランプにとって空母の派遣時間稼ぎと攻撃のタイミングを計る茶番だったようだ。
２月２８日昼、びっくり仰天のイラン攻撃、営業で触れてはならぬ宗教、イランのシーア派最高指導者をトランプミサイルで爆死させるという狂気は株式市場も狂わせている。

それでも米国の株式市場は連日イラン戦争で弱気派が売り続けるものの、戦争で一儲けを企む戦争大好きな米国ハゲタカたちが買い戻し、連日、大きくは下げていない。

しかし、日本は大半の原油をペルシャ湾経由で輸入しており、ペルシャ湾封鎖は大打撃、連日、大きく下落している。
トランプとネタニヤフの狂気は攻撃を続けることから、イランはペルシャ湾を機雷封鎖する可能性が高くなってきており、タンカー攻撃、機雷投下ではタンカー火災などの可能性があり、規制による原油価格は２０２２年６月の露制裁における１２０ドル台をさらに突破する可能性もある。

ペルシャ湾内には現在、タンカー類が２００隻余り、コンテナ船が約１７０隻、係留したままになっているという。うち日本のタンカー含む係留船舶数は全４３隻。

欧州も液化天然ガスの多くをカタールに依存しており、イランから攻撃を受けカタールの生産施設が停止、原油価格も高騰し、株価は下落している。
　
下半身問題を抱えるトランプの癇癪弾は、狂気のシオニスト・ネタニヤフと結合しその威力を爆発させている。
トランプはヒトラーと同じゲルマン、
エプスタインはネタニヤフと同じユダヤ人だ。
　　原油メジャーのユダヤ、トランプとネタニヤフを合体させたのもユダヤ商法の一環でもある。

ロシアとウクライナを戦争させたのは、オバマと２０１４年２月当時ウクライナを担当していたバイデン副大統領、そしてバイデンが大統領となり、ゼレンスキーにロシアのプッチンプーチンを挑発させ、プーチンがプッチンし第２次露×ウクライナ戦が勃発。
ユダヤ商法により、ロシアがほぼ独占していた欧州の天然ガス市場を米国が頂戴し、米国(ユダヤメジャー)は、欧州という巨大マーケットを手中に収めた。

ただ、米国はシェールガスの輸出が遅れていたことから、LNG化施設が大幅不足、ウクライナ戦争により、LNG化生産施設を激増させてきている。
そうしたこともあり、カタール産が欧州市場の一定の割合を占めている。ユダヤ商法ではカタール産LNGを欧州市場から締め出す・駆逐するためにもイランに機雷を敷設させる必要がある。そのためにイラン攻撃は過激となり、長期化することになる。

今や、欧州勢はトランプに・・のタマを完全に抜かれ、上から下・右から左の全欧州国家首脳が宦官化し、トランプ教皇を崇めている。

４日の日経恐怖指数７６％上昇、
ニタニタしている場合ではない。
キャディーズの微笑み返しは大歓迎だが・・・
日本の株価は世界のハゲタカが集結し、仮想通貨並みの動きになっている。