＜「堅実志向」「家族志向」が顕著な結果に＞

同社は、リーマンショック以降、低迷する景況感やデフレ経済が、住まい選びにどのような影響を与えているのかをテーマに調査を実施した。
調査方法はインターネットによるアンケート回答方式で、福岡県にお住まいの20～60歳代の住宅購入検討者382名の回答を得て集計した結果次の通りとなっている。

調査結果は、
“住宅購入時に重視するポイント”としては、「価格」が圧倒的に高く、“住宅に求めるイメージ”としては「飽きのこない」「シンプルな」といった【堅実志向】の回答がそれぞれ過半数に達した。
“住宅に求める価値”としては、「家族との団欒」が約6割を占めた。
“立地の選定”については、「勤務先の近く」という回答が最も多いなど、家族との時間を大切にする【家族志向】が鮮明に表れた。

このほか、昨今話題となっている「住宅版エコポイント制度」や「長期優良住宅認定制度」に関しても約9割の方が関心を寄せるなど、デフレ時代の消費者心理がうかがえる結果となっている。

その結果、現代の消費者が、住宅に求める商品特性として
① 経済効率に優れた〔エコノミー住宅〕、
② 過剰な設備や華美な仕様を排除した〔実利的住宅〕、
③ 子育てや家族の交流を促進する〔コミュニケート住宅〕
の3要素が、今年の住まい選びのトレンドではないかとの結論に至った。
景気回復が遅れ、所得の増加が望めない環境下においては、無駄を省いたコストパフォーマンスに優れた住宅に対するニーズが、より一層高まると同時に、家族志向を反映した、居住者の生活動線が考慮された設計や間取りがこれからの住宅には必要不可欠といえるのではないだろうかとしている。