総合メディカル/3月決算 好調持続
同社の調剤薬局の出店状況は、平成26年(2014年)3月期までの店舗数目標を500店とするなか、DtoDとのシナジー効果などで新規出店が加速し、当期中に36店舗(前期比13店舗増)を出店した。
また、平成22年6月には、調剤薬局10店舗を運営する会社をM&Aした。一方で、医療機関の移転などで5店舗を閉鎖した結果、当期末の調剤薬局は328店舗となった。売上高は、平成22年4月から薬価改定(5.75%引き下げ)と調剤報酬改定(0.52%引き上げ)が実施されたが、新規出店等によって処方せん枚数が前期比9.5%増加したことなどから、529億16百万円(前期比8.0%増)となり、営業利益も38億46百万円(同33.2%増)と大幅像になっている。
医業支援事業は、Dリース(医療機器等の仕入・売却取引)の取り扱いを止めたことなどにより、186億31百万円(前期比▲6.8%減)となった。利益面でも、定額レンタル契約に関する商品売上による利益が増加したが、コンサルティング(DtoDを含む)が売上の減少で利益も減少し、営業利益は7億57百万円(前期比▲10.9%減)となりました。
レンタル事業は、地デジ放送への対応として、レンタル物件の入れ替えを行うとともに、定額レンタル契約を推進し、新規案件にも取り組んでいる。
売上高は、定額レンタル契約に関する商品売上が前期に比べ85.0%増加して、78億51百万円(前期比18.8%増)となった。
リース・割賦事業については、契約高は、DtoDによる開業支援案件が前期比30.6%増加したが、当期初から、営業効率を重視してDリースの取り扱いを止めた影響が大きく、78億56百万円(前期比▲16.1%減)となった。売上高は、Dリースに関する商品売上が減少して、76億23百万円(同▲24.0%減)となったが、利益率は前期に比べ改善したとしている。
同社は調剤薬局事業への傾注を大きくしており、M&A戦略はますます高じるものとなろう。
連結/百万円 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 当期利益 |
10年3月期 | 70,427 | 3,268 | 3,297 | 1,541 |
11年3月期 | 72,789 | 4,148 | 4,212 | 2,167 |
前期比 | 103.4% | 126.9% | 127.8% | 140.6% |
12年3月期通期予想 | 80,838 | 4,640 | 4,658 | 2,538 |
通期予想/前期比 | 111.1% | 111.9% | 110.6% | 117.1% |
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