原因は不明だが１４時１０分頃突然電源が切れ、そのまま電源が入らない状態が続いている。通信会社によるとネットワークに問題はなく、サイバーテロの可能性が高いとしている。
政府機関の放送通信委員会は「ハッキングによる不正プログラムの流布が確認された」と明らかにした。特定のアップデート用管理サーバーに以前打ち込まれたウイルスが、仕込まれた設定時間通りにウイルスプログラムを起動させ、その当該管理サーバーから、傘下のサーバーなどへ感染、一斉に、放送局３局、新韓銀行や農協などのサーバーに伝染し、各社のサーバーが、ウイルスにより強制的に電源が落とされ、再起動できない状態になったという（案外、進入したのは一個のウイルスかもしれない）。
これほどまでのサイバーテロ被害は初めてではなかろうか。
通信回線を使用している以上その「危さ」は付き物であるが、現状では、セキュリティ対策とそれを破ろうとする新手のウイルス開発のイタチゴッコとなっている。

北朝鮮は、韓国で１１日から韓軍１万人＋米軍３千人で実施中の米韓合同軍事演習「キー・リゾルブ」に反発し、朝鮮戦争の休戦協定白紙化を表明している。
北朝鮮には、以前ソビエト・ロシアから訓練を受けた３千人のサイバー部隊がいるとされ、中国のＩＴ産業などで勤務した北朝鮮人も帰国後サイバー部隊に入っているとされる。

＜究極兵器　電磁パルス弾＞サイバーテロの次なる兵器
　パソコン・マイコンなど使用したネット通信電子機器は、通信機能を遮断された場合、その機能をすべて失うサイバーテロに遭う「危さ」をその利便性とともに有している。
また、家電などマイコン制御された機械・電子機器・家電製品などすべては、強力な電磁波で回路内に過電流が発生し、回路が破壊されるという。
　
電磁パルス爆弾：核爆発による電磁波で過電流が発生し、電子機器そのものの電子回路を破壊、軍の電子設備、通信、コンピュータ通信システムを麻痺及び破壊するとされ、ロシアからその技術が北朝鮮に持ち出されたという報告がなされている。
そうしたなか、昨年２月には、韓国軍は強力な電磁波を発射して敵軍の電子機器を破壊する装置である電磁パルス弾（ＥＭＰ）の基本的な技術の開発に成功したと報道されていた。
北朝鮮が、電磁パルス弾の開発目途を既に付けているとした場合、電磁パルス弾を搭載した大陸間弾道弾を発射させ、どっかの上空で電磁パルス弾を爆発させれば、その下一帯の軍や都市機能を支える電子機器はすべて破壊され、その機能を失うとされている。
迎撃も宇宙空間で行う必要があり、大陸から遠く離れた洋上で行う必要がある。発射初期に迎撃して打ち落とし電磁パルス弾が爆発した場合、それなりの被害が日本を含め近隣に及ぶことになる。
過去、ソ連が真空管で最新鋭戦闘機を飛ばしていたように、後進国北朝鮮といっても軍のこうした特化した部隊は、核爆発実験や偽人工衛星打上げを成功させるなど、それなりの水準に達している。決して侮れるものではない。

もし、北朝鮮で電磁パルス兵器が開発された場合、核爆発を伴わずとも、強力な電磁波を育成させ指向性を持たせ、韓国を攻撃することなら簡単にできることだろう。国境線から３７キロのソウルには、韓国の政治・経済・軍事の中枢機能がすべて存在する。政治・経済・軍事・都市機能の中枢機関のすべての電子製品が過電流で破壊され、すべての機能が完全マヒすることになる。
それも北朝鮮が、国内で実験したとでも釈明すれば、それほど問題になることもなかろう。
サイバーテロ技術も然りだ。
本来なら、韓国は日本とこうした北朝鮮の動向に対して、防衛網を共同して構築する必要があるのだが、貿易好調で調子に乗りすぎた韓国は反日姿勢を強め、日本の仏様まで略奪してしまうお国柄になってしまっている。韓国は、仲良しクラブで、３千年間の宗主国である中国に、安全をお祈りするしか道はないようだ。中国も韓国に対しておいでおいでと言っている。靖国神社放火犯の中国人だって、条約に基づき日本に送還せず、中国の要請を受け中国に引き渡しているありさまだ。