アイコン 中央日報「『脱韓』する日本」のコラムについて

 日本では数年前まで、異常とも思える韓流ブームに沸いていた。しかし、それを遮断したのは時の大 統領である李明博である。尖閣でも中国側が難クセ付けているが、竹島は大戦後李承晩が占領したという直近の事実がある。その竹島に大統領として初めて上陸 し、返す刀で天皇陛下を冒涜したことにより、両国関係は李承晩時代に遡ってしまった。
 今では韓国は国際世論に受けがよい慰安婦問題だけに的を絞 り、執拗に日本を攻撃し続けているが、当初から慰安婦問題だけなら、克服できた可能性も高い。しかし、現実は竹島上陸、天皇陛下批判を展開したところに、 日韓の断絶が始まったことを韓国の報道機関は忘れてはなるまい。日本側から仕掛けたものでは一切ない。最後は自殺した盧武鉉大統領が日本(島根県の自衛隊 基地)を攻撃するとした情報も日本政府は握りつぶし、国民には知らせなかった。二人とも汚職賄賂で終末のレイムダック状態での言動であったろうが、韓国大 統領が行ったことである。

もしも、韓国大統領による竹島上陸と天皇陛下の冒涜がなければ、今日のような日韓関係はなかったはずだ。また、そうした経緯にもかかわらず、国内の世論を気にし過ぎて告口外交を展開する朴大統領に至っては、中国と連携し最悪となっている。就任して1年半も経過するのに日韓会談も開催せず、門戸を閉ざし、頑なに日本批判でしのぎを削ってもマスコミと韓国民保守の一部のマンターベーションに過ぎず、いくら、このような記事を掲載しても日韓関係の明日は見えてこない。

 中央日報はコラムで次のように報じている。
  「良い点も多いが嫌いな面も結構あります」。
 韓国が好きかとの質問に対する澤田克己毎日新聞ソウル支局長の答だ。彼は日本のメディア関係者の中でも知韓派に挙げられる。そんな彼がはきはきと「はい、韓国が好きです」と話せないなら、大多数の日本人が韓国をどう思うのか尋ねる必要もない。その反対も同様だ。先月に東京・大阪・京都を回り私もやはり同じような質問を受けた。「日本が好きか」との問いに、澤田支局長と同じ答えをするほかなかった。
  澤田支局長がこうした考えを“告白”したのは著書『脱日する韓国』でだ。2006年当時の韓国を分析したこの本で彼は、「韓国は日本を抜け出している。韓国に日本はこれ以上特別な国ではないという点を日本は認めなければならない」と書いた。

  澤田支局長がこの分析を出した当時は韓流ブームが頂点で、日本は“失われた20年”の長いトンネルに閉じ込められていた2006年だった。ところが8年が過ぎた現在の状況は逆転している。日本は長い不況から抜け出し再び活気を取り戻している。対外的にも中国と領土問題で鋭く対立するほど勢いよく見える。これと違い韓流ブームは以前のようではない。そして韓日関係は最悪だ。

  政治状況は別にしても、両国の国民間の感情の谷間まで深くなっているのは赤信号だ。韓国日報と読売新聞が7日に発表した共同世論調査で韓国人の83%、日本人の73%が相手国を「信頼できない」と答えた。韓国を信頼すると答えた日本人の割合は1年間に32%から18%に14ポイントも落ちた。ここまでくれば「脱日する韓国」ではなく「脱韓する日本」だ。

   なぜこうなのだろうか。
先月、東京でマッコリを前に向き合った日本人記者らは「そこまでわれわれが嫌いなら、われわれも『もういい』と話す日本人が多くなっている」と話した。政治指導者同士の冷気が一般国民にまで入り込んでいるのではないかと心配させる問題だ。20年息をひそめてきた日本はいまやっと自信を取り戻しているが、韓国は助けるどころか灰ばかり撒いていると誤解する日本人が考えよりも多いという話だ。

  しかし、韓日は互いを捨てることはできない。捨ててもならない。ちょうど来年は韓日国交正常化50周年だ。何より両国政界から韓日関係を国内政治に利用してはならない。
フィナンシャルタイムズのアジア専門家デビッド・フィリング氏は、日本社会を分析した最近作『Bending Adversity』で日本政府の歴史認識不在を叱責した。それとともに韓国政府に対しても「ことあるたびに古びた憎悪を取り出し活用するのに慣れた」と分析した。
安倍政権の歴史歪曲や朴槿恵政権の激高した対応ともに相手を狙っているが、実際には国内向けではないかとの指摘だ。韓日が互いに背を向ければ果たしてだれに利益なのか。共倒れのレースを終わらせるための知恵が必要な時だ。
以上。

日本はこれまでいろいろな経験を積んできた。貿易についても世界からたたかれたこともある。それを克服して今日の日本が存在している。
韓国の中央日報は一方で、「あやしい中国経済…韓国経済の足を引っ張る?」というコラムを掲載しているが、修正が効かない韓国の世情を反映しているようでならない。

[ 2014年6月10日 ]
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