ガチャでは、目当てのキャラクターがいつ出るか分からない。ある利用者の男性は「３０万円使ったが出なかった」と憤り、別の男性も「約２３００回（７０万円分）のガチャでやっと出た。確率は０．０５％未満で、本当に出現率が上がっていたのか疑問」と話す。
利用者らは１月中旬、「誤解を招く告知だ」などとして、ネットで集めた約２０００人分の署名を消費者庁に提出した。

　グラブルを運営するサイゲームスは、利用者からの苦情に対し、当初、出現率は個別にも上がっていると説明したが、数値は明らかにしていなかった。
読売新聞の取材に「頻繁に出現率を変動させるため、誤った確率を表記してしまう恐れがある」と説明していた。
　しかし、サイゲームスは今月１６日夜、個別の出現率を３月１０日から公表するとホームページ上で明らかにした。「利用者からの声を受けて検討した結果」としている。

　グラブルでは、未成年に対し「１５歳以下は月５０００円まで」などの課金制限も設けているが、年齢は自己申告制。
　消費者問題に詳しい紀藤正樹弁護士は「ガチャは射幸心をあおる側面があり、高額課金につながりやすい。子供も利用するのだから、出現率の公表など、消費者行政としてガチャのルールをしっかり作るべきだ」と話している。

ガチャ＝ハンドルをひねるとカプセル入りのおもちゃが出てくる販売機をイメージしたソーシャルゲームなどの商法で、１回数百円程度を払うとゲーム内で使うアイテムなどが当たる。どのアイテムが購入できるか、事前には分からない。