米国立海洋大気庁（NOAA）は６月１１日、世界各地に異常気象をもたらすエルニーニョ現象が発生したと発表し、過去最大級になる可能性があると指摘した。

NOAAは最新のアドバイザリーで、１１月から来年１月の間に、「非常に強い」エルニーニョが発生する確率は６３％で、「記録のある１９５０年以降で最大のエルニーニョの一つになる可能性がある」と発表した。

エルニーニョは、中央および東部赤道太平洋の表面温度を上昇させ、風、気圧、降雨パターンに世界的な変化をもたらす自然の気候現象で、通常は２〜７年ごとに発生し、約９〜１２ヶ月持続する。

　大規模なエルニーニョは、アマゾンやインドネシア、オーストラリアの一部での干ばつやインドにおけるモンスーンの乱れ、熱帯地域全体での降雨パターンの変化をひきおこす。

専門家は、地球温暖化が進行する中、エルニーニョはその影響を増幅させ、極端な気象現象につながる可能性があると指摘する。
以上、AFP参照

★世界気象機関（WMO）は６月２日、
６～８月にエルニーニョ現象が発生する可能性は８０％に達しており、極端な気象現象のリスクが高まると発表した。
ジュネーブに本拠を置くWMOは、熱帯太平洋の異常な海面水温の上昇によりエルニーニョ現象への移行が明確に示されているとした上で、「世界の気温や降水パターンに影響を与える見込みだ」と指摘した。エルニーニョは、中央およびエクアドル・ペルー沖などの東部赤道太平洋の表面温度を上昇させ、風、気圧、降雨パターンに世界的な変化をもたらす自然の気候現象で、通常は２〜７年ごとに発生し、約９〜１２ヶ月持続する。

WMOのセレステ・サウロ事務局長は、エルニーニョが「干ばつや豪雨を悪化させ、陸上および海洋での熱波のリスクを高める可能性があるため、世界は準備を整える必要がある」と注意を促した。
WMOは、中程度の規模であっても、エルニーニョ現象が発生すれば一部の異常気象や気候の極端な現象が起こる可能性が高まると指摘している。

実際、前回発生したエルニーニョ現象の影響もあり、２０２３年は観測史上２番目に暑い年となり、２０２４年には産業革命前の平均気温を約１．５５度上回って過去最高を記録した。

エルニーニョ現象の日本への影響
西太平洋熱帯域(東南アジア側)の海面水温が低下し、西太平洋熱帯域で積乱雲の活動が不活発となる。このため日本付近では、夏季は太平洋高気圧の張り出しが弱くなり、気温が低く、日照時間が少なくなる傾向がある。
また、西日本・日本海側では降水量が多くなる傾向がある。冬季は西高東低の気圧配置が弱まり、気温が高くなる傾向がある。

一方、ラニーニャ現象では、
フィリピン側の西太平洋赤道域の海水温が上昇し、これまた異常気象をもたらし、西太平洋熱帯域で積乱雲の活動が活発となる。
このため、日本付近では夏季は太平洋高気圧が北に張り出しやすくなり、気温が高くなる傾向がある。 沖縄・奄美では南から湿った気流の影響を受けやすくなり、降水量が多くなる傾向がある。

日本では異常気象の影響が頻繁化。
最近の異常気象は、季節に関係なく、突然の積乱雲の発達、集中豪雨、河川の氾濫、洪水、土石流、土砂崩れ、ダウンバーストの突風などにより大きな被害も生じさせている。
各自治体はハザードマップを作成しており、河川の氾濫や土砂崩れの確率が高い地域を、事前にチェックしておく必要がある。
日本通過の台風の本数や大型に発達させる原因とも関係し、注意が必要だ。
また、野菜やコメの収穫など農産物にも影響する。