アイコン 2月好調 家電量販店 売上高3,571億円 BIG4は共に2割以上増加

洗濯機経産省が3月28日に発表した2014年2月の専門量販店販売の動向によると、家電大型専門店の売上高は3,571億円となった。店舗数は2,454店。
消費税増税前の駆込需要が本格化して、BIG4の前年比売上高は大幅に増加している。情報家電のうちパソコンは、消費税増税に加え4月からのXPサービスの中止から買替需要が大幅に伸びている。

2月の部門別売上高は、AV家電476億円、情報家電910億円、通信家電246億円、カメラ類174億円、生活家電1,410億円(冷蔵庫・洗濯機など)、その他356億円。

なお、1月の家電大型専門店(2,440店舗)の売上高は4,095億円だった。内訳はAV家電659億円、情報家電1,091億円、通信家電359億円、カメラ類205億円、生活家電1,520億円、その他260億円だった。

当調査は、500㎡以上の店舗を10店舗以上所有する家電量販店を対象に、本年より始められている。
 前年比の比較がないため、下記にBIG4の1月2月の個別の売上高状況をIR情報月次情報に基づき掲載した。

 2月は、大雪で買い物客が少なかったことなどから消費財の売上高は、全般的に影響したとされるが、家電については、売上高は堅調であった。
 3月はどうだろうか。ものすごく売れていると報道なされている。

なお、BIG4の前年同月比は、
「ヤマダ電機グループ」
1月は18.5%増
2月は26.7%増

「ビックカメラグループ」
1月は単体14.1%増、グループ5.6%増
2月は単体20.9%増、グループ13.8%増

「エディオングループ」
1月は17.3%増
2月は29.1%増

「ケーズホールディングスグループ」
1月は18.8%増
2月は23.0%増。

 

[ 2014年3月31日 ]
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