計画では、長崎県の五島列島で豊田通商の子会社「ツナドリーム五島」（長崎県五島市玉之浦町荒川１２９−２６）が、近大から仕入れた稚魚を数年掛けて体重４０キロまで育て、「近大マグロ」と銘打って、近大が運営する飲食店で販売する。北米やアジアの新興国向けの輸出も検討中。
近大で、体長３０センチまで育てた幼魚の段階で、各地の養殖業者に転売する蓄養事業も継続する。

五島列島では来年５月、豊田通商の種苗センターが完成する見通しで、自前でふ化させる環境も整う。豊田通商単体では今年から２０１６年までは年間１０００匹ペースで生産し、人工種苗の供給が整う２０１７年以降は年間５００～１０００匹ずつ増やし、２０２０年には４０００匹とする。
　クロマグロの養殖では、餌の確保や養魚場の管理に多額の費用が発生する上、受精卵から成魚まで生き残る個体が１％と低い。近大では設備面の問題から、生産が年２０００匹程度で頭打ちとなっており、資金力のある商社と手を組んでブランド力の維持や向上につなげる考え。

　太平洋クロマグロについては、国際自然保護連合（ＩＵＣＮ）が１１月１７日、生物の絶滅危惧種として掲載している。メキシコなどで漁獲され日本へ大量に輸入されているが、幼魚なども一網打尽に漁獲しており、ＩＵＣＮは、過去２２年で個体数が３３～１９％減少したと推定している。
　東太平洋のクロマグロの漁獲規制を話し合う全米熱帯まぐろ類委員会（ＩＡＴＴＣ）は２０１５年の漁獲枠を１４年より約４割少ない３３００トンで１０月３０日合意している。
　乱獲が原因であり、保護の観点から漁獲枠の設定は妥当、ヘルシーとされる日本食とりわけ寿司・刺身が世界中で流行となっており、地中海マグロに続き、太平洋マグロも漁獲規制に入り、価格はさらに高騰するものと見られる。

長崎市では、水産庁管轄のまぐろ増養殖研究センターが、稚魚１０万匹生産に向け取り組んでいる。長崎県はすでに、マグロ養殖の一大産地となっている。長崎県は島が全国一多い９７１島あり、対馬海流も流れ、水流が速くマグロ養殖には適している。