アイコン 韓国の家電・電子業界のバトル 韓国勢どうしの争い激化 LG×SK/LG×サムスン

 

スポンサード リンク
 

韓国ではLG化学がSKイノベーションに対して、車両用二次電池技術を盗んだとして、米国では特許権侵害とSKの二次電池工場建設許可の差し止め訴訟を起こし、韓国では特許権侵害で告発し、検察がSKイノベーションの家宅捜索に入るなど、血生臭いバトルとなっている。

LG電子は20日、「サムスン電子のQLEDテレビ広告が事実と異なり、虚偽・誇張された内容を含んでいるため、公正取引委員会に申告した」と明らかにした。

LG電子は申告書では、「サムスン電子のQLEDテレビは、発光ダイオード(LED)光源を使った液晶表示装置(LCD)テレビに、超微細の点(Quantum Dot=量子ドット)フィルムを使い、画質を改善した製品に過ぎない。超微細LEDが自ら光を出し、画面を表示する最先端の「Quantum Dot LED」技術とは何の関係もないのに、Quantum Dot LEDを連想させる『QLED』という名前を使用して消費者を誤導している」と主張している。

一方、サムスン電子は、これに対して「国内外の経済環境が困難な状況において、製品やサービスの革新ではなく、消耗的な論争を続けることは、消費者と市場を混乱させるだろう。根拠のない主張には断固として対応する」とコメントしている。

これに先立ち、LGエレクトロニクスは今月初旬のドイツ・ベルリン「国際コンシューマ・エレクトロニクス展(IFA)」で、サムスン電子の8Kテレビは、実際の8K画質基準をクリアしていない製品であり、サムスンQLEDテレビは、自発光材料の有機発光ダイオード(OLED)を使用していないにもかかわらずまるでOLEDのように消費者を惑わせているという主張していた。

LGは20日、サムスンQLEDテレビを分解した状態で公開。バックライト(BLU)が光を出す中で、LCDパネルがこの光を受容して映像を、画面を映し出すサムスンQLEDテレビの作動過程を実際に実演してみせた。
LGのQLEDテレビは、素子一つ一つが自ら光を出すためバックライトが必要なく、サムスン製QLEDテレビにクレームを付けた。

<因縁>
数年前、ドイツの家電見本市で、LGがサムスンの洗濯機の扉を故意に壊したとして、韓国で訴訟沙汰になっていた。それは、サムスン製洗濯機のヒンジ(蝶番)の脆弱性が改善されたのかチェックするため、LG家電社長が少し強めに開けたところ、壊れたというのがLGの言い分。それに対してサムスン側は防犯カメラ映像も提示し、意図的に壊したと主張していた。
この時は最終的に仲直りしたが・・・。

LGとサムスンは家電部門でデッドヒートを繰り返しており、特にLGはスマホが風前の灯になり、元来の家電を強化していることから、ライバルをタタク傾向にある。

<LGは有機ELパネルと車両用二次電池>
この分野でもデッドヒートを繰り返しており、サムスンの有機ELパネルはスマホ用の小型にシフトしていたものの、中国の京東方が有機ELに進出、これまで中国スマホ勢にも納めていたサムスンにとって大きな打撃となる。アップルも京東方製を検討している。
サムスンは、有機EL大型パネルの製造ラインを有し、自社製TVに組み込んでいるものの、歩留まりや技術開発においてLGに劣っている。
一方、LGは大型有機ELにシフトし、自社製大型TVのほか、日本勢も含めた多くの海外TVメーカーに供給している。最先端の工場を中国にも建設している。

その大型有機ELパネルも3年しか中国勢に対して優位性を有していないとされている。中国勢は「中国製造2025」という国家プロジェクトの支援の下に動いており、中国でできないものにシフトしていくしかない。

<車両用二次電池市場に伏兵>
二次電池はサムスンとLGとも、スマホ用や充電器用からスタート、進化させ続け、車両用二次電池技術でも優位にあったが、EV市場が盛り上がらず、さらに中国では中国企業しかEV車両の補助金の対象にせず、車両価格の1/2~1/3が二次電池代でもあり、瞬く間に(3年間)中国勢(CATL+BYD)が技術を進化させ、韓国勢の技術的な優位性はすでになくなっている。

やっとEV市場が盛り上がってきたが、車両用電池市場はすでに国家政策で先行した中国勢、テスラで先行した日本パナ社、韓国勢、米国勢、欧州勢が乱立、また自動車メーカーそのものがセルの開発から自社生産する動きもある。また、既存技術の車両用電池を一変させる全固体電池の開発も進められており、勝ち残る電池メーカーは限られるものになると見られる。

韓国勢の一角、SKイノベーションは、LGとの問題を抱え、半導体での利益を注ぎ、ハンガリーや米国に工場を建設中であるが、LGとの問題を解決しない限り、大手自動車メーカーの採用は難しいと見られる。

両社が契約していた欧米の車両メーカーもやっとEVにシフトする時代に至ったが、二次電池代が高価なだけに、車両メーカーは(スウェーデン・ノースボルト社など)二次電池メーカーと合弁会社を設立して、売上高と利益を享受する動きに出ており、韓国勢が巨額の利益を享受することはもはや不可能になっている。
当然、中国勢も韓国勢が契約している欧米メーカーとも契約し、すでに価格競争にも陥っている。
以上、

[ 2019年9月22日 ]

 

 

 

関連記事

 

 



PICK UP


PICK UP - 倒産

↑トップへ