働き盛りの男衆達、結婚したばかりの船員もいた。日本国政府は近藤農林水産副大臣を事故翌日の15日に生月島に派遣。そこで近藤副大臣は「技術的に可能ならば、必ず船を引き揚げます」と言明してくれた。しかし24日同省配下の水産庁の担当官が現地を訪れ「技術的に能力がありません」とあっさり近藤副大臣の発言を撤回して帰ってしまった。現在、海底に沈む14名は政府からも長崎県からも平戸市からも船主からも見放された状態である。遺族の悲しみは想像を絶する。

マスコミも、国が引き揚げを約束した事は大きく報道したが、引き揚げ撤回の報道は一部ローカルニュースで取り上げられただけであった。
世界一のサルベージ技術を持つ日本の技術があり、1993年2月19名の命と共に平戸宇久島沖に沈んだままの第７蛭子丸の二の舞はやめよう。