磁石や電池をはじめとする高機能材料などの内部の「電磁場」を観察できる。省エネなどにつながる次世代材料の開発には電磁場の観察が重要とされる。この電子顕微鏡を使えば、先端機能性材料の開発や、基礎科学の発展に役立つことが期待できるという。開発費は約５０億円。

最先端研究開発支援プログラムでは、独立行政法人科学技術振興機構の研究支援を受けて日立は主に装置開発、理研がその応用技術の開発と応用研究に取り組んだ。
理研ではホログラフィー電子顕微鏡を用いた応用研究において材料内部電位の３次元観察、磁石内部の微細な領域の磁場計測および超低消費電力メモリデバイス応用が期待されている磁性渦（スキルミオン）の観察に成功した。
日立は、今後も、理研をはじめとする世界トップレベルの研究機関との連携を進め、高性能磁石、大容量二次電池、超低消費電力メモリデバイス材料、高温超伝導材などの機能を発現させている原子レベルの電場や磁場の振る舞い（量子現象）を解明し、量子力学や物性物理などの発展と持続可能な社会を支える新材料の開発に貢献するとしている。