今回両社がＡＤＲに至る原因はいろいろあろうが、石原商事の購入を誰が持ち込み、誰が購入したのかが、気になって仕方ない。それまで丸和はユアーズの経営手法を取り入れて、次の改善を目指していた矢先であり、石原商事に経営者が現を抜かす間に、サブプライムローン問題の進行から、より消費者の活動が減退するなか、その対策が遅れたことが今回の問題に直面していると思わざるを得ない。
丸和のボンボンは、ＡＤＲ申請の責任を取る形で辞任すると表明しているが、親はユアーズを経営しており、また天孫降臨してくるのに時間（2年後）はかからないと思われる。

ユアーズの財務内容を見ていると、ユアーズも最近では安定した経営をしていないのが窺い知れる。過去、丸和を助けたユアーズであるが、今度は丸和が上場企業だけに丸和に助けられたと見ることもできる。今回の連名でのＡＤＲ申請は、ユア－ズが、「今回は丸和を支援できません。このままでは共倒れになります。」と宣言していることと同じである。
ユアーズの借入先明細は不明であるが、もみじ銀行（山口銀行の子会社）がメインとなっており、石原商事のメインも山口銀行とその子会社もみじ銀行がメイン銀行であったため、破綻後の石原商事の最終処理でユアーズに買い取らせ抱えさせた疑いが持たれる。
西日本シティ銀行は丸和の筆頭株主として経営指導してこなかったことが、こうした問題を引き起こしているともいえるが、より山口銀行ともみじ銀行のコンビは石原商事時代から、パー竹林が対応しているようである。