一方、売上高全体の７割近くを占める主力ｉＰｈｏｎｅの販売台数は、約７５００万台で、前年に比し０．４％の増加にとどまった。これは、２００７年の初代の発売以来、最も低い伸び率となっている。
また、タブレット端末の「ｉＰａｄ」の販売台数は、前年より▲約２５％減少した。
さらに、アップルは、今年１月～３月の売上高は、前年の実績を下回るという予想を明らかにし、世界中でスマホの普及が進んだことなどを背景に、成長の鈍化が鮮明になっている。

地域別の売上高は、アメリカと日本で減少したが、中国は１４％増加しており、ティム・クックＣＥＯ＝最高経営責任者は、「中国経済に減速の兆しが見えているが長期的には市場の将来性に自信をもっている」と述べ、高い成長を維持するため中国事業への投資を強めていく考えを示した。
以上、報道

＜関連銘柄本日の大幅高に無反応＞
　こうした情報はEMS筋や台湾の半導体受託筋から流されており、日本のサプライチェーン企業の株価もすでに下落していた。
本日午前のTDKの株価は、全体が大きく値上がりしているものの４０円高の６,７００円にとどまっている。村田製作所も４５円高の１４,５３５円となっている。すでに予想されていたことで、下がっているiPhone生産関連銘柄はほとんどない。