廃プラスチックなどから水素を製造する装置を開発

Alchemist Materialは2020年2月25日に設立され、当初は埼玉県川口市を拠点に事業を展開。その後、東京都千代田区に本店を移していた。

同社が開発を進めていたのは、廃プラスチック、紙、食品残渣、木材などの廃棄物を原料として、水素を含むガスを製造する小型分散型の装置だった。

廃棄物が持つエネルギーを利用して高温の水蒸気を発生させ、その蒸気によって廃棄物を分解するガス化技術を活用。大規模な処理施設へ廃棄物を運搬するのではなく、工業団地や地域内で発生した廃棄物を、その場所でエネルギーに転換する仕組みを目指していた。

同社は装置の開発・販売に加え、交換部品の供給や保守サービス、設備のIoT化による稼働データの管理なども事業モデルに位置付けていた。

さらに、廃棄物の処理量や資源循環の状況を記録し、リサイクル証明やカーボンクレジットなどの環境関連サービスにつなげる構想も掲げていた。ただし、これらの事業について、実際の販売数量や収益規模は確認できていない。

2024年の彩の国ベンチャーマーケットで埼玉県知事賞

同社は2024年1月24日、埼玉県内で開催された「第36回彩の国ベンチャーマーケット」に出場し、最高位の埼玉県知事賞を受賞した。

同イベントは、独創的な技術や製品、サービスによる新規事業を目指すベンチャー企業を対象としたビジネスコンテスト。2024年は7社のファイナリストが事業内容を発表していた。

Alchemist Materialは、廃棄物から水素を製造する小型装置と、その装置を用いた地域分散型の事業モデルを提案。東南アジアなどで課題となっている廃棄物処理とエネルギー供給を組み合わせる技術として評価された。

埼玉県は2024年3月4日、同社を地域の企業紹介ページで取り上げ、装置の仕組みや海外展開構想などを紹介している。

インドネシアでの商用化も計画

同社は、廃棄物の処理とエネルギー供給の両面で需要が見込まれる東南アジア市場への進出も構想していた。

2024年の埼玉県による企業紹介では、インドネシアの工業団地で商用1号機を稼働させる計画が紹介されていた。

工業団地などで発生する廃棄物を現地で処理し、水素を含むガスをエネルギーとして活用することで、廃棄物処理費用の削減とエネルギーの地産地消を両立させる構想だった。

ただし、インドネシアで商用1号機が実際に稼働したかどうかや、装置の販売・量産が開始されていたかについては確認できていない。

2025年には日本特殊陶業の水素実証拠点に選定

2025年1月31日、日本特殊陶業は愛知県小牧市に整備した実証拠点「SUISO no MORI hub」に入居するスタートアップ5社を発表し、その1社にAlchemist Materialを選定した。

同拠点は、水素社会や炭素循環型社会の実現に向けて、新技術の開発や検証を行うための施設。日本特殊陶業の小牧工場内に設けられ、実験設備やオフィスエリアなどを備えている。

Alchemist Materialについては、廃棄物から水素を製造する小型のオンサイト型装置を開発する企業として紹介され、分散型水素社会への貢献が期待されていた。

発表当時は2025年2月から入居を開始し、技術検証を進める予定とされていた。ただし、その後の実証実験の成果や装置の商用化状況、同拠点での活動終了時期については確認できていない。

なお、SUISO no MORI hubは日本特殊陶業が運営する実証拠点であり、今回破産手続き開始決定を受けたのはAlchemist Material株式会社である。

設立から約6年8カ月で破産、負債総額は不明

Alchemist Materialは、廃棄物処理と水素製造を組み合わせた環境技術の開発に取り組み、行政による表彰や大手メーカーの実証拠点への選定などの実績を重ねていた。

一方、直近の売上高や損益、資金調達の状況、負債総額などは確認できていない。また、技術開発や商用化の進捗が今回の破産にどのように関係していたのかも不明となっている。

2020年2月の設立から約6年8カ月を経て、2026年10月28日に東京地裁から破産手続き開始決定を受けた。破産に至った具体的な原因については、確認できる情報がない。

Alchemist Materialの会社概要