宅配ピザ店の縮小鮮明 ドミノ171店減、中小チェーンにも撤退相次ぐ
国内の宅配ピザチェーンで店舗網の縮小が鮮明になっている。主要12チェーンの店舗数は、2025年1月の2,460店舗から2026年1月には2,235店舗となり、1年間で225店舗、9.1%減少した。最大手の「ドミノ・ピザ」が171店舗減少したほか、中小チェーンでも店舗数の大幅な減少が確認されている。
日本ソフト販売が2026年3月30日に公表した店舗数調査を基に集計した。対象12チェーンのうち10チェーンで店舗数が減少し、増加したのは「ピザハット」だけだった。
宅配ピザ業界では、コロナ禍に拡大した店舗網の見直しに加え、フランチャイズ(FC)運営会社の経営破綻も確認されている。一方、ピザ市場全体では2025年度に小幅ながら売上高が増加しており、ピザ需要と宅配店舗網の動きには違いが生じている。
ドミノ・ピザ171店減、12チェーン合計では225店減少
主要チェーンの店舗数を見ると、ドミノ・ピザは2025年1月の934店舗から2026年1月には763店舗となり、171店舗、18.3%減少した。12チェーン全体の減少225店舗のうち、76.0%をドミノ・ピザの減少分が占める計算となる。
一方、業界2位のピザハットは616店舗から622店舗へ6店舗増加。3位の「ピザーラ」は531店舗から526店舗へ5店舗減少した。
| 宅配ピザチェーン | 2025年1月 | 2026年1月 | 増減率 |
|---|---|---|---|
| ドミノ・ピザ | 934 | 763 | -18.3% |
| ピザハット | 616 | 622 | +1.0% |
| ピザーラ | 531 | 526 | -0.9% |
| ナポリの窯 | 90 | 83 | -7.8% |
| ピザ・カリフォルニア | 43 | 40 | -7.0% |
| ロイヤルハット | 50 | 40 | -20.0% |
| アオキーズ・ピザ | 49 | 38 | -22.4% |
| ピザポケット | 52 | 34 | -34.6% |
| ストロベリーコーンズ | 36 | 33 | -8.3% |
| ピザクック | 32 | 32 | 0.0% |
| シカゴピザ | 13 | 12 | -7.7% |
| リトパ | 14 | 12 | -14.3% |
| 12チェーン合計 | 2,460 | 2,235 | -9.1% |
出典:日本ソフト販売「2026年版 宅配ピザチェーンの店舗数ランキング」(2026年3月30日公表)を基にJC-NET集計。2025年1月と2026年1月の比較。全国すべての宅配ピザ店を網羅した数値ではなく、店舗数の純増減は実際の閉店件数とは異なる。
中小チェーンにも店舗縮小の動き ピザポケットは3割超減少
減少率が最も大きかったのは「ピザポケット」で、52店舗から34店舗へ18店舗減少し、減少率は34.6%に達した。
「アオキーズ・ピザ」は49店舗から38店舗へ11店舗減少し、22.4%減。「ロイヤルハット」も50店舗から40店舗へ10店舗減少し、20.0%減となった。
店舗規模が比較的小さいチェーンでも減少傾向が目立ち、「ナポリの窯」は90店舗から83店舗へ、「ストロベリーコーンズ」は36店舗から33店舗へ縮小した。
こうした動きは、国内最大手の大量閉店とは別に、中小チェーンでも店舗網の再編が進んでいることを示している。ただし、チェーンごとの減少理由は一律ではなく、各ブランドの店舗減少をすべて経営悪化によるものと判断することはできない。
ドミノ・ピザは不採算店を整理 拡大路線から収益改善へ
ドミノ・ピザの店舗縮小については、運営会社の親会社であるオーストラリアのドミノ・ピザ・エンタープライズが2025年2月、国内172店舗を閉鎖する方針を発表していた。
同社はコロナ禍に拡大した店舗網の中に、収益面で課題を抱える店舗があったことを説明。店舗の整理を通じて収益性を改善する方針を示した。
その後、2025年8月公表の通期決算では、日本で予定していた店舗閉鎖が完了したことを明らかにしている。
今回の店舗数調査で判明した171店舗の減少は、こうした経営再編の動きと整合する。ただし、172店舗という閉鎖計画数と171店舗という年間純減数は集計方法が異なるため、同じ数字として扱うことはできない。
一方、ピザハットは店舗数を増加させており、大手3チェーンでも出店戦略には違いがある。ドミノ・ピザとピザハットの店舗数の差は、2025年1月の318店舗から2026年1月には141店舗へ縮小した。
FC運営会社の破産も 千葉と神奈川で2法人
店舗網の再編が進む中、ドミノ・ピザのフランチャイズ店舗運営に関わる企業の経営破綻も確認されている。
千葉県千葉市の株式会社ドラセナは、2026年10月8日に千葉地裁から破産手続き開始決定を受けた。同社はドミノ・ピザのFC店舗を運営していた企業で、JC-NETが10月23日時点に確認した際には、関係する県内5店舗に臨時休業の表示があった。
また、神奈川県横須賀市の合同会社ZENも、11月9日に横浜地裁から破産手続き開始決定を受けた。同社については、神奈川県と東京都のドミノ・ピザ計5店舗で求人募集主体となっていた履歴が確認されている。
ただし、ZENが関係した5店舗の現在の運営主体や営業状況は確認できておらず、破産によって5店舗すべてが閉店したことを意味するものではない。
両社は別法人であり、ドミノ・ピザ ジャパン本体が経営破綻したわけではない。また、2025年の店舗閉鎖計画と両社の破産との直接的な因果関係も確認されていない。
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ピザ市場全体は3年ぶりプラス 宅配店の縮小と異なる動き
一方、ピザ市場全体が一様に縮小しているわけではない。
ピザ協議会がまとめた2025年度のピザマーケット調査では、推定末端売上高は前年度比0.3%増の2,955億7,000万円となり、3年ぶりに前年を上回った。
さらに、同調査で十分に把握できていないスーパーやコンビニエンスストアなどの総菜ピザ市場は、民間調査企業の推計で約180億円とされ、これを含めた市場規模は3,100億円を超える。
市場全体の売上高が小幅ながら増加する一方、宅配ピザチェーンの店舗数は減少している。ただし、両者は対象となる販売形態や調査期間が異なり、宅配店から総菜ピザへ需要が直接移動したと断定できる資料はない。
宅配ピザ業界の今後の焦点は、店舗数の拡大だけでなく、既存店の収益性やFC加盟店の経営状況にある。国内最大手が店舗網を大幅に整理し、中小チェーンでも店舗数の減少が続く中、各社の出退店と事業再編の動向が注目される。





