仲間を仲間とみなさず、関税戦争に持ち込んだトランプ、そればかりか同盟国との領土問題にも争いを発生させ、カナダや欧州国からに総スカン状態のトランプ。
今回のイラン戦争では、NATO主要各国とも事前の根回しもせずユダと組みイランを急襲し戦争状態に突入、イランから反撃され、いくらでも想定されていたホルムズ海峡も封鎖される事態に。

今度はトランプが商船を米海軍で護衛させるとしたものの、米海軍が危険すぎるとして、思い付きで商船護衛の多国籍艦隊を編み出し、いつもの力でNATO加盟国らに軍艦を派遣させようとした。

しかし、イラン攻撃において欧州やアジアの基地を利用しようとしたものの、スペインから断られ、両国間の貿易を停止すると発言するなど異常者発言、

インド洋の英軍のガルシア島の軍事空港の使用を英スターマー首相に要請、しかしスターマー氏が即回答しなかったことから激怒罵り蔑み、おったまげたスターマー氏は１日経って基地使用を了承した。しかし、トランプは当然だとして謝辞の姿勢も見せなかった。

建国の１８００年代から米国と関係が深いカナダは、昨年、トランプから関税戦争を仕掛けられる中、５１番目の州になれと命じられ、喧嘩状態に突入したままとなっている。
これまでは米国に１００％協力してきたが、当然、今回はトランプも声をかけられなかったようで援護艦隊への軍艦派遣の話は全く伝わってこなかった。

NATOとの軋轢は２０１７年のNATO会議にトランプが乗り込み、当時の独メルケルと激突、欧州軍創設の話まで出るほど険悪な関係となった。

２０２２年２月から露侵攻のウクライナ問題が発生、元々米国が仕掛けた(２０１４年２月の)ウクライナクーデター、米含むNATOが結束してウクライナ支援、関係も修復されていたが、トランプは、デンマーク領のグリーンランドを米国に売却せよ、割譲せよと迫り、息子をグリーンランドに送り込むなど、デンマークを刺激、欧州NATO加盟国は多くがEU加盟国でもあり、デンマーク支援に回り、トランプと対立した。

全世界に対して喧嘩を売りまくるトランプ、１月２日には反米のベネズエラの大統領を急襲して拉致収監、力で、ベネ国政権を親米に強制変更させた。
この体験が、イラン戦争を仕掛ける心理を構成させた。当然、ユダがトランプを利用したもの。米大統領は共和も民主もロックフェラー等石油メジャーのユダヤ財閥の財政的支援がなければ選挙を戦えない現実もある。

トランプはこうして禍を世界にまき散らし、相手を力で捻じ伏せる姿勢を鮮明にし、味方と敵の区別もなくし、その判断はトランプ自身にあるとし全能の神のようにふるまった。

結果、世界の首脳から、NATOという米の基盤組織の構成国からも総スカン
された結果、今回の多国籍援護艦隊への参加させる国は皆無となった(ユダヤや弱小国除く)。

内輪からも綻びが
イラン戦争に反対するヴァンス副大統領、立場上、声には出さず、今月になり、挨拶や講演などでもイラン戦争には触れぬ立場を貫いている。
１７日には政権内のジョー・ケント国家テロ対策センター委員長が、イラン戦争は脅威もなく間違っていると批判し辞任した。

空母も火災
ベネズエラ急襲に参戦していた原子力空母フォード(１０万トン／乗組員は戦闘員も含め４千人以上)、中東に向かわせ、地中海からスエズ運河を通り紅海でイエメンのフーシ派(親イラン勢力)に対して睨みをきかしていた。
ところが火災を発生させ鎮火に３０時間を要し６００床焼失、２人が負傷、現在、ギリシャのクレタ島での修理に向かっているという。火災原因は不明。
空母打撃陣は母艦の空母を除き、ほとんどは紅海で引き続き監視活動にあたるという。ただ、手負いの空母フォードは護衛が限られ、攻撃されやすい状況となっている。

次はキューバ
トランプやルビオ国務長官はキューバに対し親米政権の樹立を強制させようとしている。特にルビオはキューバを脱出した親の倅でフロリダマイアミを拠点とするキューバ系アメリカ人、キューバ政権に対する急先鋒の人物。

１９６２年のケネディ時代のキューバ危機の再現の可能性も
１６日、ロシア・プーチンがキューバは、昔から盟友だと表明し、米国の動きをけん制している。

中国はトランプの勢いに宦官化し、香港や台湾に対してだけ威張り散らしている。全世界を中華思想で支配する(一帯一路経済軍事覇権戦略)構想は今や天の川のようだ。自らの経済政策の失敗、自らが任命した臣下たちの不正まみれに行き場もなくしているようだ。

事例研究
大統領として１３歳下半身問題も抱えたまま８０歳を迎えるトランプ、いよいよサイコの境地に入っているようだ。
多くの問題を抱えた人物が大国のトップに立った場合の弊害を、トランプは自ら象徴的に、典型的に示して見せているようだ。