１５日にもシンガポールから九州近海=朝鮮半島近海の東シナ海に到着した「カール・ビンソン」、日本の海上自衛隊と合同演習を行うと報道されていた。
しかし、海上自衛隊の艦隊は、敵陣攻撃用の艦対地ミサイル(艦対艦および艦対空ミサイルは保有)は所持しておらず、海上自衛隊のイージス艦や情報艦などとの連携演習だと見られる。

２５日前後の韓国海軍との合同演習は、海上自衛隊との演習とは異なり、韓国海軍は豊富な艦対地ミサイルを保有しており、いつでも本出撃できる、より実践的な対応になると見られる。

２５日前後は、もしも基地外金正恩が核実験のボタンを押せば、一方の白頭鷲トランプが顔を真っ赤にしてゴーサインのボタンを押す可能性がある緊迫した状態に至る。

すでに選択肢の中で攻撃もありうることを米政府は、韓国政府や日本政府へ伝えており、現実となった場合、攻撃の２時間前に知らされる程度だろう。
情報がズブ漏れになり、具体的に告知して戦争を仕掛けるバカはいない。

＜日本の西日本一帯・東京も射程圏内＞
北朝鮮の宋日昊・日朝国交正常化交渉担当大使は17日、平壌で日本の報道機関の取材に応じ、「朝鮮半島で戦争の火がつけば、日本に一番被害が及ぶ」と強調した。

北朝鮮から一番近い日本の都市はフクオカ、万が一の場合は、ミサイル攻撃を受ける可能性が一番高い都市でもある。フクオカ市民は何％の人が心構えしているのだろうか。

また、日本へは大量の避難民が朝鮮半島から避難してくることも考慮される。

過去、極悪人の李承晩が済州島民を大虐殺したときにも、大量の避難民が九州へ押し寄せた。混じって北朝鮮からのスパイも大量に日本へ送り込まれ、その後拉致事件などを引き起こした。
そうした避難民含む違法入国者対策に、玄界灘一帯に監視小屋が要所要所に設置され、現在でも鉄筋２階建の監視小屋が各地に残り、いつでも使用可能状態にある。

しかし、万が一の場合、避難して来る大量の韓国民でさえ多くが反日思想の持ち主であり、日本は、反日を叫び権利ばかり主張する多血民族の避難民を管理コントロールすることは非常に難しいと見られる。
特に北朝鮮派の文在寅信望者や左派労働者などの取り扱いは厳重な管理が必要だろう。
日本には大量の南北朝鮮人(帰化含)が暮らしており、手引きする恐れもある。すでに韓国人の不法滞在者は野放し状態になっている。